固定費はもっと削減できる！誰でも出来る効果的な節約術とは？

家計の見直しは固定費から

「節約」と聞くと「特売情報をくまなくチェックして一番安いところで買う」「毎日お弁当を持参する」といった日々の努力や我慢が必要だと思っている方も多いかもしれませんが、もっと簡単に支出を抑えるには固定費の見直しが効果的だということはご存知でしょうか。

支出項目は毎月支払う金額が一定の「固定費」と月によって支払う金額が変わる「変動費」の2つに分けられます。固定費は一度見直すと削減効果が長く続くため、日々やりくりが必要な変動費に比べて手間をかけずに支出を減らすことができます。

例えば、新電力や格安スマホに乗り換えたり、保険の内容を見直したり、不要なサブスクリプションサービスを解約したりして毎月2万円の支出をカットできたとします。たった1回の見直しで、その2万円は年間24万円、5年で120万円の効果となります。

固定費

利用の多寡に関係なく、支払う金額が一定の費用

例：家賃、ローン返済費、水道光熱費、通信費、保険料、駐車場代など

一度見直せば、削減効果がずっと続く！

変動費

利用の多寡によって支払う金額が変わる費用

例：食費、日用雑貨費、被服費、教養・娯楽費、交際費、理美容費、医療費、冠婚葬祭費など

日々やりくりが必要！

水道光熱費や通信費については、厳密には基本料金部分のみが固定費で、従量課金部分は変動費に区分されますが、この記事ではまとめて固定費として解説します。

固定費を見直そう

固定費はどのくらい削減するのが理想なのでしょうか。固定費の目安となる金額と節約方法を解説します。

住居費

家賃や住宅ローンなどの住居費の目安は、手取り収入の25～30％と言われています。

家賃が収入に見合っていない場合は、家賃が安い物件への引っ越しを検討しましょう。家賃は、立地するエリアや沿線、駅からの距離、築年数、設備、間取りなどの条件で決まります。こだわりすぎると予算に合った物件が見つかりにくいため、「どの条件であれば譲歩できそうか」という観点で条件を変えながら物件を探してみましょう。

また、UR賃貸住宅や特定優良賃貸住宅などの公共住宅は、礼金・仲介手数料・更新料が不要なので、（固定費ではないものの）入居時や更新時のまとまった支出を大幅に削減できます。なお、家賃や引っ越し費用の一部を負担してくれる自治体もありますので、引っ越し前には転居先の自治体の制度を確認してみましょう。

住宅ローンを借り換えることで月々の支払額を抑えられる可能性があります。2013年から始まった大規模な金融緩和政策の影響で、住宅ローンの金利も10年前と比べて大幅に低下しています。

例えば、3,000万円を35年返済、金利2.5％で借り入れた場合、10年後の借入残高は約2,390万円です。これを25年返済、金利1.5％の住宅ローンに借り換えると、毎月の返済額は約1万2,000円、返済総額は約350万円も削減することができます。借り換えには手数料や保証料などの諸費用が別途かかるため、諸費用を含めてシミュレーションをしましょう。

水道光熱費

水道光熱費（水道代・電気代・ガス代）の目安は、手取り収入の5～6％と言われています。電気やガスは自由化が進んで価格競争が起こっているため、料金プランを見直したり、別の電力会社・ガス会社に乗り換えたりすることで、年間数万円の節約になる可能性があります。現在契約しているプランよりもお得なプランはないか、比べてみましょう。

光熱費の節約術はこちらの記事で詳しく解説されています。あわせてご覧ください。

電気代やガス代については以下の記事で詳しく解説しています。

通信費

通信費の目安も、手取り収入の5～6％と言われています。ドコモ、au、ソフトバンクの大手キャリアのプランから、格安スマホ（格安SIM）を提供している、Yahoo!モバイルやLINEモバイルなどのMVMO（仮想移動体通信業者）のプランへ乗り換えると、基本利用料を大幅に節約できます。各社のプランを比較したのが下記の表です。

【月額基本利用料（4G、税抜）】

2020年4月時点

MVMOの格安SIMを利用するには、SIMフリー端末を利用する必要があります。SIMフリー端末はMVMOの格安スマホを購入するか、メーカーサイトや直販店、家電量販店などでも購入できます。大手キャリアで購入したスマホをそのまま利用したいときはSIMロックが解除されているか、動作確認がされているかどうか事前に確認しましょう。

なお、MVMOは大手キャリアから回線を借りて利用者に提供しているため、時間帯によっては回線が混雑して通信速度が遅くなる場合があります。オンラインで動画を見たりゲームをしたりすることが多い方は不便に感じることもあるかもしれません。

また、MVMOには大手キャリアのような人気の最新端末をお得に購入できるサポートプログラムもありません。格安スマホ（格安SIM）はとにかく通信費を抑えたい方、端末にはこだわりがないという方におすすめです。逆に通信品質や最新端末にこだわりがある場合、乗り換えは慎重に検討しましょう。

保険料

生命保険や医療保険、損害保険などの保険料の目安は手取り収入の5～8％と言われています。保険料を見直す際は次の5つのポイントをチェックしましょう。

目的に合った商品を選んでいるか

• 保障範囲は重複していないか、不足していないか
• 保険期間は適切か
• 保険金額は必要以上に高くないか、不十分でないか
• 不要な特約はないか

生命保険（死亡保険）にもさまざまな種類がありますが、保険金額が同じなら終身保険より定期保険のほうが、保険期間が同じなら定期保険よりも収入保障保険のほうが保険料が割安です。

通常、死亡保険金は契約で決められた金額を全額一時金で受け取りますが、収入保障保険の場合、被保険者が亡くなった時点から保険期間が満了するまで年金形式で毎月決まった額（10万円など）を受け取ります。つまり、時間の経過とともに受け取れる保険金の総額が減っていくため、定期保険より保険料を抑えることができるのです。自分に万が一のことがあった際に残された家族の生活費を賄うことが目的なら、収入保障保険への加入が合理的です。

医療保険は、入院時の給付金の額は適切か、三大疾病特約や女性疾病特約、通院特約などの特約は必要かを見直します。生命保険の特約と医療保険の主契約が被っていることもあるため、保障内容の重複がないか注意しましょう。

損害保険は、個人賠償責任特約が重複しがちです。特に損害保険は実損払いなので、実際に受けた損害以上の保険金を受け取れることはありません。自動車保険や火災保険など、複数の損害保険に加入している場合は、補償内容を見直してみましょう。

自動車関連費

自動車は税金や保険料、車検代、ガソリン代などの維持費が高いため、「週末しか乗らない」「ほとんど遠出しない」という場合は、自動車を所有しない選択も検討してみましょう。特に地価の高いエリアの場合、駐車場代だけで年間数十万円もかかってしまいます。自動車に乗る頻度が少ない方は、カーシェアリングやカーリースに切り換えれば維持費を大幅に節約できます。

また、駐車場代はかかりますが、サブスクリプションサービスを利用すれば、自分で自動車を所有するよりも出費を抑えられる可能性があります。

自動車の維持費などについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

定期購入・定期支払

定期購入しているものの中に使っていないものがあれば解約しましょう。特に口座引き落としやクレジットカード払いになっている場合、お金を使っている感覚が薄れるため、気付かないうちに無駄な出費をしている可能性があります。以下のような支出がある方は、本当に必要かどうか見直しを。

サプリメントや健康食品の定期購入

• 新聞や雑誌の定期購読
• クレジットカードの年会費
• ジムの月額会員費
• 定額音楽配信サービスの月額利用料
• 定額動画配信サービスの月額利用料
• 各種アプリケーションの月額利用料　など

教育費の削減は慎重に

教育費も大きな支出ですが、子どものための未来への投資ですので、削減は慎重に行いましょう。

入学金や授業料などの学校教育費は国公立か私立かによって大きな差が出ます。文部科学省の調査^*によると、幼稚園から高校を卒業するまでの教育資金の総額は、すべて公立校に通った場合で約540万円、すべて私立校に通うと約1,830万円にもなります。公立と私立のどちらに通うか、大学に進学するかなど、前もって親子で進路について話し合い、資金計画を立てることが重要です。

出典：文部科学省｜子供の学習費調査（平成30年度）

塾や家庭教師、習い事などの学校外活動費が家計を圧迫している場合、子どもが望んでいない習い事はやめることを検討してもいいかもしれません。

教育費についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。

変動費を見直そう

固定費の見直しが終わったら、変動費の見直しに取りかかりましょう。変動費は日々管理しなければならないので、節約を続けられるようにすることが重要です。

食費＋日用雑貨費は手取り収入の20～25%が目安

食費は手取り収入の15～20％、日用雑貨費は5％、合計で20～25％を目安に管理します。しかし、外食の回数を減らしたり、特売品をゲットするためにスーパーを何軒もはしごしたりといった節約方法は、なかなか続けられないもの。以下の見直しポイントを参考に、できることから実行しましょう。

ライフスタイルに合わせ予算管理を

被服費や理美容費、教養・娯楽費、交際費は、ライフスタイルやその人の価値観によって利用額が異なるため、「自分にとって必要か」を軸に予算管理をします。お金をかけたいものは何か、削減してもいいものは何か、という視点から無理のない範囲で見直しましょう。

まとめ

住居費や水道光熱費、通信費といった固定費は、お得なプランに乗り換えたり、不要なサービスを解約したりすることで、大幅に節約することができます。家計を見直したいけれど、何から手を付けたら良いのか分からないという方は、お金のプロであるフィナンシャル・プランナー（FP）への相談がおすすめです。下記よりお気軽にお問合せください。