【最新】おすすめの住宅ローンランキング｜比較のポイントや人気商品の魅力を紹介

住宅ローンを比較する際のポイント

一般的に、住宅ローンの返済には年単位での長い時間がかかります。自分に合った住宅ローンを選ぶために、以下のポイントをおさえておきましょう。

金利や諸費用は借入先によって異なり、毎月の返済額や総返済金額に大きく関わってきます。また、多くの住宅ローンでは団体信用生命保険（団信）に加入することを必須としています。

借入先

住宅ローンの借入先は、主に「民間ローン」「フラット35」「公的融資」の3つです。借入先によって、金利の種類やかかる費用、利用条件が異なります。

3つの借入先のメリット・デメリットは、以下の通りです。

民間ローン

民間ローンは、メガバンクや地方銀行、農協、信用金庫、生命保険会社など、民間の金融機関が扱う住宅ローンです。対面での契約が不要なネット銀行の住宅ローンや、不動産会社・住宅メーカーなどと提携している住宅ローンもあります。

メリットは、金利タイプや、付帯される団体信用生命保険の保障内容が金融機関によってさまざまで、自分に合った内容の商品を選べることです。また、来店不要（オンライン）で契約できるネット銀行の住宅ローンは金利が安く設定されていることが多いため、月々の負担が抑えられます。

デメリットは、ほかの借入先と比べると審査基準が厳しいことです。また、金融機関によっては手数料などが割高になることもあるので注意が必要です。

フラット35

「フラット35」は300以上の全国の金融機関と住宅支援機構が提携・提供している住宅ローンです。メガバンクやネット銀行、住宅ローンの専門会社でも取り扱いがあります。

メリットは、全期間金利が固定されており毎月の返済額が変わらず、返済計画が立てやすい点です。繰り上げ返済の手数料がかからないため、返済を前倒しで行いたい人にもおすすめです。

また、民間ローンと異なり団体信用生命保険への加入が必須ではないため、健康上の理由で民間ローンを組めない人も利用可能です。

しかし、契約者本人への審査が甘い反面、物件の性能に関しての条件が厳しい点がデメリットです。

公的融資

公的融資には、主に「財形住宅融資」と「自治体融資」の2種類があります。

財形住宅融資は、給与から天引きして行う「財形貯蓄」をしている人向けの融資制度です。自治体融資は、都道府県や市町村など自治体が、勤労者支援の1つとして行う融資制度です。

どちらも比較的金利が低いのがメリットですが、利用条件が多く、借入が難しいことがデメリットです。

たとえば、財形住宅融資は財形貯蓄をしている人を対象とし、自治体融資は「同一場所に1年以上居住している」「自治体に居住用の家を建てる」など条件が限定的です。

条件に該当する人は利用を検討するとよいでしょう。

金利の低さ

利率の高低が毎月の返済額に直結するため、金利の低さは住宅ローンを選ぶ際に最も注目したいポイントです。1％の違いでも、借入額によっては月々万単位の違いを生み、総返済額で数百万円以上もの差になる可能性があります。

たとえば、3500万円を金利0.78%で借入した場合、返済期間を30年とすると、毎月の返済額は10万9072円になります。金利が1.78%に上がると、毎月の返済額は12万5550円です。毎月1万6478円、総返済額では約600万円の違いが出ます。

金利の種類

住宅ローンを選ぶ際には、金利の種類にも注意してください。どのように返済を行っていくかという返済計画を、自分の金銭的状況や将来に向けた資金計画と照らし合わせて考える必要があります。

住宅ローンの金利には、以下の3種類があります。まずは種類ごとにメリット・デメリットを確認しましょう。

変動金利

変動金利は、市場の金利の動きに影響を受け、適用される金利が変わるタイプです。市場金利の上下に比例して住宅ローンの金利も上昇・下降します。

金利は一般的に半年ごとに見直され、5年ごとに毎月の返済額が改定されます。ただし、金利が大幅に変動した場合、上昇幅が125％を超えないように定められています。

ほかの種類よりも金利が低く、金利の下降局面に強いメリットがあります。一方、将来的な金利上昇リスクがあり、総返済額が予想できない点がデメリットです。

金利が上昇し、返済額が上がっても対応できる資金力がある人や、借入が少額な人に向いています。

全期間固定金利

全期間固定金利は、借入期間の間ずっと金利が変わらないタイプです。全期間固定金利の代表的な住宅ローンがフラット35です。

毎月の返済額が一定しているため家計の収支計画が立てやすく、将来の金利上昇リスクがない点がメリットです。

デメリットとしては、ほかの種類よりも金利が高く、市場金利の動きが横ばい、あるいは下がると、ほかの種類よりも総返済額が大きくなることが挙げられます。

当初固定金利

当初固定金利は、あらかじめ2年、3年、5年、10年など期間を設定し、期間内に限り固定金利が適用されるタイプです。変動金利と全期間固定金利の特徴を合わせ持ちます。固定期間の終了後は、変動金利に変えるか、固定金利を選び直すかを選択します。

金利の種類を選び直す際は、借入当時の金利ではなく、選び直しの時点における金利が適用されます。また、変動金利を選んで大幅に金利が上がった場合でも、「上昇幅が125％を超えない」という変動金利のルールは適用されません。

メリットとしては、変動金利よりは高いものの全期間固定金利よりは金利が低くなること、固定期間中は返済額が一定であることが挙げられます。

一定期間は出費が増える予定があり、返済額が変わらないようにしたい人や、固定期間中に完済できる見込みがある人におすすめです。

返済方式

住宅ローンを選ぶ際のポイントとして、返済方式も忘れずチェックしましょう。返済方式は「元利均等返済」と「元金均等返済」に分かれますが、どちらを選ぶかによって月々の返済額や総返済額が異なります。

まずは、それぞれのメリット・デメリットを確認しましょう。

返済当初に月々の返済額が増えても対応できる資金力があるか、それとも一定の金額をコツコツ返済する方がよいかなど、自身の状況を踏まえて選ぶことが大切です。

元利均等返済

元利均等返済は、借入の元金と利息それぞれの金額が月ごとに変動する返済方式です。月々の返済金額は一定となり、返済当初の内訳は、元金よりも利息の割合が大きくなります。

毎月の返済額が安定しているため、返済計画を立てやすいというメリットがありますが、最終的な総返済額が、元金均等返済よりも多くなる点がデメリットです。

元金均等返済

元金均等返済は、借入の元金は変わらず、利息の金額が毎月変動する返済方式です。利息の金額は、借入残高に金利をかけて算出されるので、返済が進むごとに元金が減ると、支払う利息も少なくなっていきます。

そのため、最終的な総返済額が元利均等返済よりも少なくなる点がメリットです。ただし、返済当初は月々の返済額が大きいので注意が必要です。

返済のための資金がある人や、返済総額を減らしたい人に向いています。

借入時の諸費用

住宅ローンの借入時には諸費用がかかり、住宅ローンを申し込む金融機関によって金額が異なることもあります。

共通してかかる主な費用は、以下の通りです。

印紙税や抵当権設定登記費用などは、税金の手続きに関わる費用のため、金融機関によって差が出ることはほとんどありません。その他の保証料や手数料は、借入先によっては金額が変動することがあります。

たとえば、ネット銀行では保証料不要で住宅ローンを組めることが多いですが、代わりに事務手数料が高めに設定されているケースがあります。

また、手数料は住宅ローンの月々返済に組み込まれず、契約時に現金で一括支払いとなることもあります。どのタイミングでいくら必要になるのか比較・確認することが大切です。

団体信用生命保険

団体信用生命保険（以下、団信）とは、住宅ローンの契約者に万が一のことが起こり、返済できなくなった場合に、住宅ローンの残高を保険金で完済できる保険のことです。保険会社から支払われた保険金で、金融機関が資金を回収する仕組みです。

民間ローンで借入をする場合、原則としてほとんどの金融機関が団信への加入を必須としています。

団信を比較する際は、「保障内容」と「支払い条件」を確認しましょう。

基本的に団信が保障するのは、住宅ローン契約者が死亡・高度障害になった場合です。保険に入ることで、家族にローンの負担をかけず、家に住み続けられるようにすることが目的です。最近ではガンや三大疾病、病気やケガで働けなくなったときの保障や女性専用保障など、保障範囲は多岐にわたります。

また、支払いについては、内容を充実させると保険料として金利に上乗せされるケースが一般的ですが、中には「保険料無料で加入可能」としている金融機関もあります。

人気・おすすめの住宅ローン【低金利】ランキング

低金利で人気・おすすめの住宅ローンランキングを紹介します。金利の低さはあくまで指標の1つなので、それぞれの特徴を踏まえて、自分に合った住宅ローンを選ぶ参考にしてください。

※2023年3月時点

1位 PayPay銀行

PayPay銀行の住宅ローンは、低金利が大きな魅力です。中でも、変動金利と10年固定金利はほかのネット銀行と比較しても最低水準なため、ぜひ利用を検討してみましょう。

通常、住宅ローンの返済は借入をしている銀行の口座から引き落とされます。PayPay住宅ローンの返済は「定額自動入金サービス（手数料無料）」があり、他行がメインバンクの人でも口座変更の手間がかかりません。

審査はもちろん、書類提出も郵送が要らず、オンライン上で完結できるので、時間のロスが少ないメリットがあります。低金利での借入を重視したい人や、手続きに手間をかけたくない人におすすめです。

※2023年3月1日時点

2位 みずほ銀行

みずほ銀行の住宅ローンは、利用者専用の子育て応援サービスが充実しています。20歳未満の子どもがいる場合、出産や子どもの入学など、ライフイベントにあわせて毎月の返済額を見直せる「ライフステージ応援プラン」の手数料が無料になります。

繰り上げ返済はできても返済額を変更できる金融機関は少ないため、みずほ銀行を選ぶ大きなメリットといえるでしょう。

変動金利・全期間固定金利はほかのメガバンク、ネット銀行と比べても低く設定されています。特にフラット35を検討中の人にもおすすめです。全国にある店舗で対面相談ができるため、対面での説明を希望する人に向いています。

※2023年3月1日時点

3位 イオン銀行

イオン銀行の住宅ローンでは、病気・ケガを保障する「全疾病団信」や、がん診断時にローン残高が0円になる「がん保障付団信」、3大疾病とあわせ5つの重度慢性疾患に対する保障を受けられる「8疾病保障団信」を付帯できます。全疾病団信への加入は無料です。

また、1000万円以上を10年以上の期間で借入し、イオンカードセレクトに加入した場合、イオングループなど対象店舗での買い物が毎日5％オフ（5年間）になります。

借入について不安・疑問があれば、365日いつでも全国のイオン銀行の店舗、コールセンターで相談できます。団信の内容を充実させたい人や、イオングループ店舗の利用が多い人に特におすすめです。

※2023年3月1日時点

4位 auじぶん銀行

auじぶん銀行の住宅ローンは、変動金利や10年・20年固定金利が業界トップクラスの低金利です。返済手数料や収入印紙代が無料のため、諸費用が低いのも嬉しいポイントです。

また、住宅ローンとau回線・じぶんでんきをセットで契約すると、適用金利の引き下げが可能（合計で最大年0.1％）です。例えば、「がん100％保障団信」の上乗せ金利は年0.1%なので、最大割引を適用した場合は実質無料で付帯できます。

auユーザー以外も、がんと診断された場合は住宅ローン残高が1/2になる「がん50％保障」、「一般団信」は保険料無料です。すべてのケガ・病気で連続31日以上の入院となった場合の「月次返済保障」も受けられます。

低金利の借入を検討中の人や、固定期間内の繰り上げ返済を考えている人、au回線の利用者に特におすすめです。

※2023年3月1日時点

5位 住信SBIネット銀行

住信SBIネット銀行の住宅ローンは、ネット銀行の中でも特に金利の低さが魅力です。一部繰り上げ返済の手数料や、返済口座の資金移動も無料です。

「全疾病保障」を0円で付帯可能なため、がんを含むすべてのケガや病気に備えたい人にもおすすめです。万が一ケガや病気で働けなくなったとき、毎月の返済が一定期間免除されます。さらに、就業不能状態が12カ月を超えて続く場合、住宅ローン残額が0円となります。

また、女性限定で、全疾病保障に加え「がん診断給付金特約」を無料で付帯できます。がんと診断確定されると30万円の保険金を受け取れます。

諸費用を抑えたい人や病気やケガに備えたい人、がん保障を手厚くしたい女性におすすめです。

※2023年3月1日時点

6位 ソニー銀行

ソニー銀行の住宅ローンは、業界最低水準の低金利です。さらに、新規借入時、借入額の10％の自己資金を用意すれば、適用金利が引き下げられる優遇もあります。

また、変動金利利用中には、希望の割合（5％刻み）を固定金利に変えられるサービスが利用できます。

さらに、「ワイド団信」の上乗せ金利が低いこともメリットの1つです。ワイド団信の特徴は、糖尿病や高血圧など健康上の問題を抱えた人でも、一般の団信より加入しやすいことです。年0.3％の上乗せ率を設定している金融機関が多いなか、ソニー銀行では年0.2%で利用できます。

借入時に一定の自己資金が用意できる人や、金利変動リスクを分散したい人、ワイド団信の付帯を検討する人におすすめです。

※2023年3月1日時点

7位 SBI新生銀行

SBI新生銀行の住宅ローンは、借入金額がいくらでも事務手数料が一律5万5000円です。一般的に、ネット銀行の事務手数料は「借入金額×2.2％（税込）」に設定されていることが多いため、借入当初の諸費用を抑えやすい点がメリットです。

また、固定金利タイプで自己資金（物件金額の10％以上）を準備しておけば、適用金利が年0.05%引き下げられます。なかでも固定20年の金利は、業界でもトップクラスの低さです。

保障については、「安心保障付団信」が金利上乗せなしで利用できます。不慮の事故などで公的介護保険制度の「要介護3以上」に認定された場合、住宅ローン残高相当額が介護保険金で支払われます。諸費用を抑えたい人や固定金利で検討中の人、交通事故など不測の事態にも備えたい人におすすめです。

※2023年3月1日時点

8位 りそな銀行

りそな銀行の住宅ローンでは、住宅ローン金利に年0.3%を上乗せすることで、「団信革命」へ加入が可能です。一般的な団信の保障（死亡・高度障害の場合）はもちろん、所定の状態（※）に該当した場合、住宅ローン残高が0円になります。

※3大疾病による所定の状態、病気・ケガによる16の状態、要介護状態

また、万が一自然災害で自宅に損害が発生したときに保障を手厚くできる「自然災害サポートオプション」への加入ができます。一定期間分の返済額が払い戻されたり、住宅ローン残高のうち建物部分の50％相当額が免除されたりといった補償が受けられます。

その他、女性のためのプランも用意されており、住宅ローン「凛 next」では、就業不能時・天災事故による入院時の保障が用意されています。さまざまなリスクに備えたい人におすすめです。

※2023年3月1日時点

9位 三菱ＵＦＪ銀行

三菱UFJ銀行の住宅ローンで選べる「7大疾病保障」では、がんと診断されたときなど、所定の条件に該当すると住宅ローン残高が0円になります。なかでも「脳卒中・急性心筋梗塞」の「入院したとき」という条件は、ほかの金融機関によくある「一定日数が継続したとき」という条件と比べると、保障が受けやすくなっています。

また、住宅ローン利用者にはさまざまな提携サービスが用意されており、家電購入や引っ越しの際の割引、ホームセキュリティ契約時の特典が受けられます。

女性に向けた特典として、出産前から出産後半年以内に申告すれば、申し出から1年、適用金利を年0.2％引き下げる優遇もあります。

万が一のときの保障を手厚くしたい人、特典もお得に利用したい人におすすめです。

※2023年3月1日時点

10位 ARUHI

引用：ARUHI住宅ローンHP

ARUHIは、全期間固定金利「フラット35」のシェアナンバー1（※）の金融機関です。なかでも「ARUHIスーパーフラット（フラット35＜保証型＞）」はARUHI独自の商品で、フラット35よりもさらに低金利で業界最低水準となっています。さらに、自己資金の割合が多くなるほど、金利が低くなる点もポイントです。

（※ARUHI調べ／2010年度～2021年度統計、取り扱い全金融機関のうち借り換えを含む【フラット35】実行件数）

また、メイン商品であるフラット35は、借入の条件として「職業」がありません。ほかの金融機関では「勤続年数が1年以上」としているのが一般的です。その点、転職して間もない人や、個人事業主になりたての人でも住宅ローンを組むことができます。

借入期間中は金利上昇のリスクを負いたくない人、自己資金を用意できる人にもおすすめです。

※2023年3月1日時点

住宅ローンに関するよくある質問

最後に、住宅ローンを選んでいる人からよくある質問と、その回答を紹介します。

まとめ

住宅ローンを選ぶ際には金利の低さも大切ですが、金利の種類や返済方式、借入にかかる諸費用なども確認しましょう。金銭的状況や将来に向けての資金計画と照らし合わせて、自分に合った住宅ローンを選ぶことが重要です。確認項目がたくさんあって迷ってしまう人は、今回紹介した人気の住宅ローンから検討してみることをおすすめします。