子どもの教育費はいくらかかるのか、不安を感じていませんか?
子どもの教育費は、幼稚園から大学まで全て公立であったとしても約1,050万円が相場です。
私立に通う場合や、塾を利用する場合はさらに大きくなるでしょう。
この記事では幼稚園から大学までかかる平均的な費用を、公立、私立に分けてまとめています。
教育費の準備方法も紹介していますので、子どもの教育費に不安を感じている人はぜひ最後までお読みください。
子どもの教育費はいくらかかるのか、不安を感じていませんか?
子どもの教育費は、幼稚園から大学まで全て公立であったとしても約1,050万円が相場です。
私立に通う場合や、塾を利用する場合はさらに大きくなるでしょう。
この記事では幼稚園から大学までかかる平均的な費用を、公立、私立に分けてまとめています。
教育費の準備方法も紹介していますので、子どもの教育費に不安を感じている人はぜひ最後までお読みください。
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子どもの教育費を準備するためには、まず教育費がどれくらいかかるのか知っておく必要があります。
幼稚園から、大学まで公立・私立でどれくらいの教育費がかかるかまとめてみました。
公立幼稚園 | 私立幼稚園 | |
---|---|---|
学校教育費 | 120,738円 | 331,378円 |
給食費 | 19,014円 | 30,880円 |
校外活動費 | 83,895円 | 165,658円 |
合計(年額) | 223,647円 | 527,916円 |
1年あたりの幼稚園教育費を比較すると、私立幼稚園は公立幼稚園の約2.4倍の費用がかかります。
私立、公立いずれも、学校教育費が大きな割合を占めていますが、「授業料」の構成比が大きい傾向はどちらも同じです。
また、幼稚園3年間でかかる教育費の目安は、公立幼稚園で約65万円、私立幼稚園では約158万円。
入園料を含む、学校納付金等(※1)の費用は公立幼稚園で約1.2万円、私立幼稚園で約5.4万円となっています。
(※1)学校納付金等には、入学金や検定料のほか、施設整備資金、学級費、PTA会費なども含まれています。
公立小学校 | 私立小学校 | |
---|---|---|
学校教育費 | 63,102円 | 904,164円 |
給食費 | 43,728円 | 47,638円 |
校外活動費 | 214,451円 | 646,889円 |
合計(年額) | 321,281円 | 1,598,691円 |
公立、私立では学校教育費の面で大きく差があります。
学校教育費の内訳を見ると、公立小学校は約3割が「図書・学用品・実習材料費等」による支出、私立小学校は学校教育費のうち約5割が「授業料」です。
また、公立小学校の教育費は近年おおむね横ばいですが、私立小学校は前回調査から4.6%上昇するなど上昇傾向にあります。
6年間の教育費総額の目安は公立小学校が約192万円、私立小学校では約959万円。
入学金を含む、学校納付金等の費用は公立小学校で約1.2万円、私立小学校で約23.1万円となっています。
公立中学校 | 私立中学校 | |
---|---|---|
学校教育費 | 138,961円 | 1,071,438円 |
給食費 | 42,945円 | 3,731円 |
校外活動費 | 306,491円 | 331,264円 |
合計(年額) | 488,397円 | 1,406,433円 |
学校教育費は、私立中学校では授業料の支出が大きく約4割を占めます。
また、校外活動費は、公立・私立ともに、家庭教師費や学習塾費用などの補助学習費の支出が多く、私立よりも公立のほうが補助学習費の支出が大きいという特徴があります。
3年間の教育費総額の目安は公立中学校が約146万円、私立中学校では約421万円、入学金を含む学校納付金等の費用は、公立中学校で約1.6万円、私立中学校で約30.5万円となっています。
公立高等学校 | 私立高等学校 | |
---|---|---|
学校教育費 | 280,487円 | 719,051円 |
給食費 | ― | ― |
校外活動費 | 176,893円 | 250,860円 |
合計(年額) | 457,380円 | 969,911円 |
学校教育費の内訳を見ると、公立高等学校では授業料と学校納付金等の支出合計が約3割であるのに対し、私立では6割強となっています。
3年間の教育費総額の目安は、公立高等学校で約137万円、私立高等学校では約290万円で、学金を含む学校納付金等の費用は、公立高等学校で約5.5万円、私立中学校で約21.5万円となっています。
国公立大学 | 私立大学文系 | 私立大学理系 | |
---|---|---|---|
入学費用 | 71.4万円 | 86.6万円 | 84.5万円 |
卒業までの在学費用 | 428万円 | 630.4万円 | 737.2万円 |
卒業までにかかる費用合計 | 499.4万円 | 717.0万円 | 821.7万円 |
国公立大学と私立大学は在学費用において大きな差があり、私立大学文系は、国公立大学の約1.5倍、私立大学理系は約1.7倍となっています。
入学費用については、国公立大学と私立大学に大きな差はありませんが、国公立大学では私立大学に入学しなかったときの納付金負担が大きい傾向があります。
ここまで幼稚園から大学までの教育費について見てきました。
子ども一人あたりの教育費は、公立幼稚園、公立小学校、公立中学校、公立高校、国公立大学と最も学費がかからない進路を選んだとしても、入学金を含めて、約1,050万円かかることが分かります。
また、私立に通う場合は費用がさらに高額になります。受験で塾に通ったり、一人暮らしをしたりする場合はさらに費用は高くなるでしょう。
こうした大きな金額は、1年や2年といった短い期間で用意することは難しいので、早めの準備が大切です。
多額の教育費を、確実に貯める方法を紹介します。
貯蓄とはお金を貯めること全般を指します。
元本割れのリスクがない貯蓄方法といえば、預貯金、勤務先で用意されている財形貯蓄などが挙げられます。
【貯蓄の方法】
これらは、金利が低いため資産を増やす効果は弱いですが、元本割れのリスクはありません。
お金を借りて教育費を準備する方法です。主な借入先としてJASSO(日本学生支援機構)や、銀行の教育ローンがあります。
【借り入れの方法】
必要な時期に教育資金の準備ができていなくても、奨学金や教育ローンを利用すれば資金は確保できます。
ただし、返済が必要なうえ、利息を上乗せして返済をしなければならないので、利用額については十分検討しましょう。
すぐに教育費の確保が必要な人に向いています。
預貯金、株式や投資信託といった金融商品を利用して資産を増やすことを資産運用といいます。
ここでは、投資信託と個人向け国債を紹介します。
【資産運用の方法】
投資は大きく資産が増える可能性があるので、効率的に教育費を確保したい場合は検討しましょう。
ただし、投資である以上、元本割れのリスクもあります。
学資保険で教育費を準備する方法はよく知られていますが、生命保険でも教育費の準備ができます。
【生命保険の種類】
生命保険は、払った保険料の一部または全額が所得控除になり、所得税や住民税が軽減されます。
一方、途中で解約すると元本割れする可能性が高いので注意が必要です。
毎月コツコツ教育費の準備をするだけではなく、保障も併せて準備したい人は、生命保険も検討すると良いでしょう。
子どもの教育費は、幼稚園から大学まで全て公立であったとしても、一人あたり約1,050万円が必要です。
私立に通う場合や、塾などに通う場合はさらに教育費がかかるでしょう。
大金である教育費を確実に貯めるには、貯蓄や借り入れ、資産運用、生命保険といった方法がありますが、それぞれメリット・デメリットがあるので、特徴を理解して自分に合った方法を選びましょう。
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