結婚は保険の見直しタイミング！夫婦で備えたい保険を解説

結婚は保険を見直すのに絶好のタイミング！

結婚をすると、自分だけでなくパートナーや家族のことも考える必要が出てきます。

例えば、配偶者が専業主婦（主夫）の場合、自分に万が一のことがあれば、家族の生活に大きな影響を及ぼします。独身時代に入った保険では家族を守る備えが不十分となっている可能性も考えられるでしょう。

万が一のときにパートナーや家族が生活に困らないよう備えるためにも、保険を見直すことが大切です。

結婚後の保険の見直し手順

結婚後に保険を見直す手順は、以下の通りです。

1. 夫婦で加入状況を把握する
2. ライフプランを話し合い必要な保障を理解する
3. 夫婦の家計に合う保険料を計算する
4. ライフイベントごとに保険を見直す

1.夫婦で加入状況を把握する

まずは、夫婦の保険の加入状況を把握します。「親が加入手続きをしていた」「会社で加入していた」などの理由から、自分の保険の加入状況を把握していない人もいるでしょう。

保険の加入状況を確認するときは、保険会社から送られてくる「保険証券」や「ご契約のお知らせ」を見ながら、以下の項目をチェックしましょう。

「新たに別の保険に入るべきか」「加入している保険のプランを変更すべきか」など、保険を適切に見直すためにも、お互いが加入している保険の保障内容を把握しておくことが大切です。

2.ライフプランを話し合い必要な保障を理解する

保険の加入状況を把握したら、「子どもは何人ほしいか」「マイホームを購入するのか」といった今後のライフプランを話し合い、どのような資金が必要になるのかを洗い出しましょう。今後どのくらいのお金を準備しなければならないのかが把握できます。

次に、万が一のことがあったときに医療費や生活費を補うためには、どのような保障が必要になるのかを夫婦で話し合いましょう。例えば、病気やけがで働けなくなったときの収入が足りないときは、医療保険に加入しておけば、金銭的な負担を軽減できます。

3.夫婦の家計に合う保険料を計算する

保険を見直すときは、保障内容と保険料のバランスを考えることが大切です。

保険料の金額は手取り月収の5～10％が一般的とされています。生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険（個人年金保険を含む）加入世帯における、年間払込保険料の世帯年収に占める割合は平均6.7％ となっています。

保障を手厚くすれば安心感は増しますが、その分保険料も増えます。保険料の負担が家計を圧迫するようなら、保険料を抑えた方がよいでしょう。

4.ライフイベントごとに保険を見直す

必要な保障や無理なく支払える保険料は、ライフステージによって変化します。そのため、結婚したときだけでなく、以下のようなタイミングで保険を見直すことが大切です。

• 妊娠・出産したとき
• マイホームを購入したとき
• 独立・転職するとき
• 子どもが独立して別々に暮らすとき
• 定年退職したとき

住宅ローンを組むときは「団体信用生命保険」、子どもが生まれたときは「学資保険」といったように、加入を検討すべき保険はライフイベントによって異なります。万が一のことがあったときに十分な保障を受けられるよう、ライフイベントごとに保険を見直しましょう。

【ケース別】結婚後の保険見直しポイント

ここからは、以下のケースに分けて結婚後に保険を見直すときのポイントを紹介します。

共働きの場合

子どもがいない共働きの家庭は、夫婦のいずれかが病気やけがで働けなくなったり、長期療養が必要になったりしたときに備えることが大切です。長期療養が必要になると、収入がなくなるだけでなく、入院費用などの支出も必要になります。

夫婦の収入や貯蓄の状況によっては、世帯収入が減るだけでなく医療費がかかることで、いままでの生活水準を維持できなくなることも考えられます。そのような事態を避けるには、医療保険や就業不能保険、終身保険などの加入を検討しましょう。

片働きの場合

子どもがいない片働きの家庭は、一家の大黒柱が働けなくなったり、死亡したりしたときのことを考えて保険の加入を検討しなければなりません。

会社員などの厚生年金の加入者が亡くなった場合、生計を維持されていた配偶者は、遺族厚生年金を受け取れます。ただし、遺族が子のない30歳未満の妻であれば、受給期間が5年間のみに限定されてしまいます。

このように遺族年金だけでは、遺された配偶者の生活費を準備できない可能性があるため、万が一に備えて生命保険への加入を検討しましょう。

自営業の場合

自営業の場合、会社員や公務員と比較して公的保険の保障内容が手薄になります。

会社員は厚生年金に加入しており、老後に老齢基礎年金と老齢厚生年金の2つを受け取れます。一方、自営業が受給できるのは老齢基礎年金のみとなるため、受給年金額が会社員より少なくなってしまいます。

また、自営業の人は原則として、遺族厚生年金や障害厚生年金も受け取れません。さらに遺族基礎年金を受け取れるのは、生計を維持されていた子のある配偶者もしくは子のみに限られます。

このように、自営業の人は社会保障が手薄になるため、不足分を保険で補うことをおすすめします。保険の見直しをする際は、医療保険や収入保障保険、個人年金保険などから目的に合わせた保険に入りましょう。

子どもが生まれる場合

子どもが生まれるときも保険を見直すタイミングです。下表のデータは、令和3年度を対象とした文部科学省の調査をもとに、1年間にかかる学費（大学は授業料）の目安を国公立と私立に分けてまとめたものです。

子ども1人に必要となる教育費は、幼稚園から大学まですべて国公立に通った場合でも約800万円です。

計画的に子どもの教育資金を準備するなら学資保険や終身保険が有用です。学資保険は、契約時に祝い金を受け取れるタイミングを設定できるので、子どもの成長や家庭状況に合わせて教育資金を準備することが可能です。

また、教育資金だけでなく、両親に万が一のことがあったときに子どもが自立するまで生きていけるよう、生命保険の保障内容を見直すことも大切です。

結婚を機に保険を見直すときの注意点

結婚を機に保険を見直すときは、以下の2点に注意しましょう。

医療保険は妊娠前に見直す

妊娠中は、流産や早産といったリスクが高まることで、加入できる保険が限られるため、妊娠前に保険の見直しをすることが大切です。加えて、医療保険は加入が早いほど保険料が安くなる傾向があるため、妊娠前に保険を見直すことをおすすめします。

親がかけてくれた保険は名義変更＆見直しが必要

結婚前に親がかけてくれていた保険は、名義人や受取人が親になっているケースがあります。そのような保険は、名義変更して自身で支払うようにしたり、受取人を配偶者に変更したりしましょう。

また、独身時代に加入した保険では、保障内容が不十分であるケースが多くあります。自分に万が一のことがあったときに家族の生活を守れる保障内容になっているか見直すことが大切です。

保険の検討は無料のFP相談がおすすめ

結婚は、人生の中でも大きな節目であり、同時にさまざまなリスクに備える必要が出てくる時期でもあります。

「結婚を機に、保険を見直したいけど、何をすればいいかわからない」「どのような保障が必要か」「どのような保険を選べばいいのか」といった悩みを抱えている人もいるでしょう。そのような場合は、無料のFP相談の利用を検討してみましょう。

そんな方におすすめなのが、無料FP相談サービスです。FPは、お金に関する専門知識を持つプロフェッショナルであり、あなたの状況やニーズに合わせたアドバイスを提供してくれます。

FP相談では、以下のような内容について相談できます。

• 必要な保障の見直し
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こちらの記事『おすすめの保険相談窓口！FP相談サービス14社を比較』では、おすすめのFP相談サービスを無料・有料別に紹介しています。

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結婚を機に、保険を見直したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

まとめ

結婚後に保険を見直す際は、夫婦の保険の加入状況を把握したり、今後のライフプランを話し合ったりすることが大切です。あらゆるケースに備えようと必要以上の保障をかけると、保険料の負担が大きくなるので、必要な保障内容を明確にしたうえで加入を検討しましょう。

自分に合った保険がわからない場合は、今後必要になる資金を洗い出したり、FPに相談したりするのがおすすめです。