一人暮らしの生活費は平均いくら?内訳や節約するためのポイント

執筆者:マネーFix 編集部

【監修】株式会社RKコンサルティング河合 克浩

一般企業、外資系金融機関を経て、現在はファイナンシャルプランナー(FP)として年間150件超のお金の相談に対応。難しく感じる経済やお金の話をわかりやすく説明することに定評がある。夢を実現するため相談者に寄り添い、人生が豊かになるサポートを心がけている。

一人暮らしにかかる生活費はいくらなのでしょうか。また、一人暮らしの生活費を、どのように節約すればよいのかわからないという人もいるでしょう。

この記事では、一人暮らしにかかる生活費の内訳や、生活費の節約術を紹介します。一人暮らしをしている人や、これから始めようか検討している人は、ぜひ参考にしてください。

一人暮らしの1ヵ月の生活費平均額

一人暮らしにかかる費用は人それぞれですが、ここでは「勤労者」「大学生」「退職後の高齢者」のケースに分けて紹介します。

働く単身世帯の生活費の平均額

まずは、一人暮らしの働く世帯について紹介します。

総務省が2022年に発表した「家計調査報告(家計収支編)」によると、単身世帯の1ヵ月の生活費の平均額は以下の通りです。

項目 金額
家賃 2万3322円
食費 4万3276円
光熱・水道費 1万3098円
日常費(日用品など) 5,613円
服飾費 5,280円
医療費 7,441円
交通費 1万9344円
教養・娯楽費 1万8700円
その他 2万5680円
合計 16万1753円
出典:総務省「家計調査報告(家計収支編)

データは平均値ですが、単身世帯の1ヵ月の生活費は16万1753円です。家賃については地域によって大きな差が生じるため、注意が必要です。

また、交通費も都市部か地方かによって異なる傾向があります。都市部の場合は公共交通機関を利用する場合が多い一方で、地方の場合は自家用車を利用することが多いでしょう。

一人暮らし大学生の生活費の平均額

次に、一人暮らしの大学生について紹介します。全国大学生協連が2022年に発表したデータによると、大学生の1ヵ月の生活費の平均額は以下の通りです。

項目 金額
家賃 5万3020円
食費 2万4130円
交通費 4,210円
日常費(日用品など) 7,430円
書籍・勉学費 2,970円
電話代 3,460円
教養・娯楽費 1万3270円
その他 2,170円
貯蓄・貯金 1万2970円
合計 12万3630円
出典:全国大学生協連「第58回学生生活実態調査

「貯蓄・貯金」を考慮しなければ、一人暮らしをする大学生の1ヵ月の生活費は11万660円であることがわかります。

このデータは全国の国公立および私立大学の学部学生を対象に行われており、対象の学生の平均収入は、アルバイトや親からの仕送りを含めて12万4290円でした。

無職の高齢者単身世帯の生活費の平均額

最後に、退職後の高齢者について紹介します。

前述した総務省の調査結果によると、無職の高齢者(65歳以上)単身世帯の1ヵ月の生活費の平均額は以下の通りです。

項目 金額
家賃 5万3020円
食費 3万7485円
光熱・水道費 1万4704円
日常費 5,956円
服飾費 3,150円
医療費 8,128円
交通費 1万4625円
教養・娯楽費 1万4473円
その他 3万1872円
合計 14万3139円
出典:総務省「家計調査報告(家計収支編)

65歳以上の単身無職世帯の平均収入は13万4915円で、収入源の90.1%は社会保障給付となっています。

あわせて読みたい

世帯人数別の家計支出については、みんなのお金に関するデータ 【家計】で詳しく解説しています。

一人暮らしの生活費を節約するためのポイント

一人暮らしの生活費を抑えるためのポイントは、以下の通りです。

  • 家賃を抑える
  • 食費を抑える
  • 光熱費・水道費を抑える
  • 日常費を抑える
  • 医療費を抑える
  • 交通費を抑える
  • 教育娯楽費を抑える

家賃を抑える

家賃を抑えることで、固定費を大きく削減できます。家賃を決める際には、手取り額の3分の1程度にするのが理想的です。

手取り額 理想の家賃相場
15万円 約5万円
20万円 約6万7000円
25万円 約8万4000円
30万円 約10万円
35万円 約11万7000円

家賃は同じ間取りや専有面積であっても、入居する地域や設備によって金額が異なることがあります。

都心部でも駅近や築浅の物件は家賃が高い傾向にあり、共用部の設備が充実しているマンションなどでは管理費も高くなります。家賃を抑えるためには駅から遠く、築年数が経過している物件がよいでしょう。

食費を抑える

自炊の回数を多くしたり、食材をまとめ買いしたりすることで、食費を抑えることが可能です。献立を決めて作り置きをしておけば、次の日のお弁当にすることもできるので、ランチ代の節約にもつながります。

さらに、スーパーで買い物をする際にクーポンを利用したり、割引セールを狙ったりするのも有効です。お得に買い物できれば、食費を節約できるでしょう。

光熱費・水道費を抑える

光熱費については、電力会社の見直しをすることで電気代を削減できるでしょう。また、入居する物件を探すときに、プロパンガスではなく都市ガスを選ぶことで、毎月のガス代を抑えることができます。

古い電化製品を利用している際には省エネ性能の高い製品に買い換えをすることで、消費電力を抑えることができ、電気代を抑えることが可能です。

日常費を抑える

日常費とは、洋服代や帰省する際の交通費などが挙げられます。これらをクレジットカードやバーコード決済で支払えば、ポイントが貯まってほかの支払いに利用できるのでおすすめです。

例えば、1%のポイントが付与されるクレジットカードやバーコード決済で1万円の支払いをすると、100円相当のポイントが貯まります。10万円なら1,000円相当です。同じ金額の支払いでも、現金よりもお得でしょう。

前述したように、働いている単身世帯の月間支出の平均額が16万1753円なので、年間で約194万円の支出が発生していることになります。 仮にこれを全額クレジットカードやバーコード決済で支払うと、年間約2万円近くのポイントが得られる計算です。

医療費を抑える

医療費を抑えるポイントは、かかりつけ医を決めて健康状態を継続的に診てもらうことです。

健康状態を継続的に診てもらうことで、重症化する前に早期発見ができ医療費を抑えられるでしょう。また、かかりつけ医がいると、特別料金がかからずに大学病院などへの紹介状を書いてもらえる可能性があります。

薬局に行く場合、お薬手帳を持参すれば、薬剤服用歴管理指導料の削減が可能です。ジェネリック医薬品を希望することで、薬代も削減できるでしょう。

交通費を抑える

交通費については、できるだけ徒歩や自転車で外出することで、電車代やバス代、タクシー代の削減につながるでしょう。

また、自家用車の場合はガソリン代や点検・車検費用などの維持費に加えて、駐車場の費用も発生します。東京都内であれば1台あたり10万円を超える地域もあるため、都心部に住む場合には特に注意が必要です。

教養娯楽費を抑える

教育娯楽費は、毎月の支出額を決めておくことが大切です。

毎月の支出額を決めずに好きなようにお金を使い続ければ節約はできません。また、お金があまりかからない趣味を探したり、使用していないサブスクリプションを解約して固定費を削減したりするのも有効です。

一人暮らしの生活費管理はFP相談がおすすめ

生活費を管理するためには、長期的な目標や生涯の予算を把握し、しっかりと貯蓄していくことが重要です。老後の不安解消や目標の実現のためにも、日頃から家計管理を徹底しましょう。

計画的に老後資金などの貯蓄を検討したい人は、お金のプロであるファイナンシャルプランナー(FP)に相談するのもおすすめです。FPに相談できる内容は、例えば以下の通りです。

  • 生活費管理の方法
  • 将来の目標設定や目標に向けた資産計画
  • 資産形成のための投資戦略
  • 税金の最適化
  • リ適切な保険の選び方
  • 債務整理や借金返済計画

FPに相談することで、ライフプランを明確にでき、自分では気づけなかった問題点を可視化することができます。

無料でのFP相談なら、こちらから申し込むことが可能です。

まとめ

一人暮らしにかかる生活費の平均と、おすすめの節約術を紹介しました。年齢や住む地域などによって必要な生活費は異なります。老後資金や万が一のことがあった場合に備えるためにも、紹介した7つのポイントを実践してみてください。

生活費の管理や節約を自分だけで行うのは大変という人もいるでしょう。計画的に老後資金などの貯蓄を検討したい人は、お金のプロであるFPに相談することもおすすめします。

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