住宅の購入にあたっては、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談することで、自分の年収でどのくらいの価格の家が買えるのか、ローンを組む際にはどのような点に注意すべきかがわかります。
この記事では、住宅購入前にFPに相談すべき理由と、相談するときのポイントを解説します。住宅の購入を考えている人は、ぜひ参考にしてください。
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【監修】株式会社RKコンサルティング河合 克浩
一般企業、外資系金融機関を経て、現在はファイナンシャルプランナー(FP)として年間150件超のお金の相談に対応。難しく感じる経済やお金の話をわかりやすく説明することに定評がある。夢を実現するため相談者に寄り添い、人生が豊かになるサポートを心がけている。
住宅の購入にあたっては、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談することで、自分の年収でどのくらいの価格の家が買えるのか、ローンを組む際にはどのような点に注意すべきかがわかります。
この記事では、住宅購入前にFPに相談すべき理由と、相談するときのポイントを解説します。住宅の購入を考えている人は、ぜひ参考にしてください。
住宅の購入を検討している場合は、不動産会社と売買契約を締結する前にFPに相談することをおすすめします。FPとは、不動産や住宅ローン、保険、教育資金、年金などについて幅広くアドバイスができるお金の専門家です
住宅購入前にFPに相談するといい理由は、以下の通りです。
住宅を購入する際には、ほとんどの人が住宅ローンを利用します。住宅ローンを利用するにあたっては、「いくらの物件を購入するか」や、「毎月の返済額をどうするか」といった課題があります。
特に、返済計画を立てる際には、収入に応じた月々の返済額、金利タイプ(固定か変動か)、返済期間をどう設定するかが重要なポイントです。
ローンを組む金融機関や、物件を購入する不動産会社でも住宅ローンについての相談は可能です。しかし、どの金融機関がいいのかわからない場合や、家計の見直しなどライフプランも含めて総合的に検討したいのなら、FPに相談してアドバイスをもらうと効果的でしょう。
住宅を購入する際には、申告により受けられる控除があります。「住宅借入金等特別控除(住宅ローン控除)」といい、要件を満たせば一定期間所得税から税額控除が受けられる制度です。
住宅借入金等特別控除は、住宅を購入した年に確定申告しなければ適用されません。
このような税金の優遇制度は、自分で調べることももちろん大切ですが、FPに相談することで使える控除の取りこぼしを防げるでしょう。
住宅を購入する際には、将来、引っ越しなどで売ることになった場合も考えておくとよいでしょう。購入時よりも高い価格で売れれば売却益を得られるほか、売却代金で住宅ローンの残債も完済できる可能性があります。
そのため、できるだけ資産価値が下がりにくい、もしくは今後都市開発によって資産価値が上がる可能性がある立地の物件を購入すると将来的に有利です。
FPには、今後の住宅市場の動きや都市計画についての情報を聞くこともできます。アドバイスがもらえれば、家を選ぶ際の参考にできるでしょう。
住宅購入におけるリスクの1つとして、失業や病気などで住宅ローンの返済が難しくなる点が挙げられます。
このような住宅購入におけるリスクについても、FPに相談すれば教えてもらえるでしょう。自分では気づかないリスクを指摘されることもあるので、アドバイスを受けられるのは有益です。
また、住宅購入時の団体信用生命保険加入に合わせて、現在加入している保険の見直しを行うこともできます。
FPに相談する最大のメリットは、住宅購入だけでなく、将来発生し得るライフイベントなどを踏まえて総合的なアドバイスを受けられる点です。
例えば、子どもがいる家庭なら、住宅ローンを返済しながら教育資金も準備しなければなりません。また、住宅の購入後も税金がかかり、戸建て住宅では修繕計画を自分で立てる必要もあります。FPに相談すれば、それらのための具体的なアドバイスがもらえます。
FPへの相談をスムーズかつ有意義にするためには、以下のポイントに注意しましょう。
FPに相談する際には、年収や毎月の家計の収支など、お金の流れについての情報が必要不可欠です。
収入については、源泉徴収票もしくは確定申告書の控えなどを準備しておきましょう。
家計の収支については、直近3ヵ月の収支の状況がわかるよう、Excelなどでまとめておくと見やすいです。アプリで管理している人は、アプリの画面を見てもらうのもよいでしょう。
さらに、加入している保険の保険証書も準備しておくと、団体信用生命保険のプラン選びに役立ちます。
住宅購入に関してどのような悩みを抱えているのか、そしてFPに相談する目的を明確にしておくことは、FPとの話をスムーズに進めていくために重要なポイントです。何に悩んでいるのかわからなければ、FPもアドバイスできません。
「住宅資金贈与の非課税の特例を利用したいけれど要件に該当するのか」「どのような手続きが必要なのか」など、相談の目的を具体化しておくことで、FPも的確なアドバイスができます。
相談内容が複数ある場合は、事前に質問事項をリストアップしておきましょう。リストアップすることで、同じ内容に関連する質問をまとめて聞くことができて効率的です。
また、質問事項をリストアップしておくことで、聞き忘れを防ぐ効果もあります。
FPにもさまざまなタイプの人がいるので、事前に調べたうえで自分に合ったFPを選ぶことが大切です。住宅購入について相談をする際のFPの選び方は、以下の通りです。
FPは、「企業系FP」と「独立系FP」に分かれます。
企業系FPは、金融機関や保険会社の代理店、不動産会社など企業に所属しているFPのことです。独立系FPは、企業に所属していないFPのことです。
企業系FPには無料で相談できますが、系列企業の商品を薦めてくる可能性が高く、必ずしも自分に合った商品とはいい切れない点に注意が必要です。利用する住宅ローンや金融商品がある程度決まっている場合に向いています。
独立系FPの場合、中立的な立場でアドバイスしてもらえるため、幅広い種類の商品の中から自分に合ったものを選んでくれます。ただし、独立系FPへの相談は有料のことが多いので、相談する際には料金体系を確認しておきましょう。独立系FPへの相談が向いているのは、選択肢を広く持ちたい人や、利用したい住宅ローンが決まっていない人です。
企業系FPであれば所属する企業の取り扱い分野に長けているとわかりますが、独立系FPの場合、専門分野や実績についてWebサイトなどで確認しておくことが大切です。過去の実績や活動実績などが紹介されていれば、専門分野や実績を読み取れるでしょう。
独立系FPの中には、セミナー講師や執筆活動などを行っている人もいます。セミナーや執筆記事の内容を確認できれば、どの分野が得意なのかがある程度判断できるでしょう。
住宅購入についてFPに相談する際の流れは、次の通りです。
相談の申し込みをする時点で、どのような相談をしたいのかできるだけ具体的に伝えておきましょう。そうすることで、FPから相談日までに準備しておいてもらいたい資料などを教えてもらうことができ、相談当日も話がスムーズに進みます。
相談の際には、FPが現状を分析しアドバイスやプランの提案を行いますが、提案料金が別途発生するケースもあるため、料金体系も確認するようにしてください。
追加で質問したい場合はメールでも大丈夫なのか、相談料は加算されるのかについても聞いておくことをおすすめします。
無料でFPに相談したいならこちらから申し込むこともできます。
住宅を購入するにあたっては、物件や立地に加え、住宅ローン選びにも頭を悩ませることになります。自分だけで判断できないときは、購入前にFPに相談することでライフプランに合ったアドバイスをしてもらえるでしょう。
FPによって得意分野や相性が異なるので、自分に合ったFPを探すようにしてください。実際に相談する際のポイントについても紹介したので、この記事を参考にFP相談を有意義なものにしましょう。
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