生命保険への加入を検討する際、「この保険は本当に自分に必要な保険だろうか」と迷うことはありませんか?
勧められるままに入ってしまうと、保障の内容が重複していたり、本当に必要な保障が抜けていたりすることがあります。
本記事では、そのような事態にならないように、最低限加入しておくべき保険を紹介するとともに、ライフステージや年代別にどのようなリスクが想定されるのかについて解説します。
生命保険への加入を検討する際、「この保険は本当に自分に必要な保険だろうか」と迷うことはありませんか?
勧められるままに入ってしまうと、保障の内容が重複していたり、本当に必要な保障が抜けていたりすることがあります。
本記事では、そのような事態にならないように、最低限加入しておくべき保険を紹介するとともに、ライフステージや年代別にどのようなリスクが想定されるのかについて解説します。
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私たちが最低限入っておくべき保険としては、以下の3つが挙げられます。
いずれも不測の事態に備えるためのもので、入っておくといざというときに役に立ちます。
それぞれの内容について解説します。
「生命保険(死亡保険)」とは、被保険者に万が一のこと(死亡もしくは高度障害)があった場合、残された家族に対して保険金が支払われる保険のことです。
生命保険(死亡保険)には、保険期間が一生涯続く「終身保険」、保険期間が決まっている「定期保険」の2種類があります。
終身保険は、原則として払込期間満了まで保険料は変わりません。
一方で、定期保険は、保険期間終了後に更新する際、そのときの年齢に応じた保険料となるため、更新のたびに保険料が上がっていきます。
また、定期保険の保険料は基本的に掛け捨て型ですが、終身保険の保険料は貯蓄性があります。
そのため、終身保険では、保険料払込期間終了後に解約することで、払い込んだ保険料以上の解約返戻金を受け取れる可能性があります。
一般的には、終身保険よりも定期保険の方が保険料は低く設定されています。
生命保険(死亡保険)は、自分に万が一のことがあった場合、残された家族を守るために加入するものです。
残された家族の生活費はもちろん、子どもがいる場合は教育費が必要となります。
結婚していなかったとしても、自分の葬儀代は必要です。
特に、遺族年金で十分な保障が得られない自営業者・個人事業主などの場合は、加入しておいた方が安心です。
「医療保険」とは、生存中のけがや疾病にかかる費用を保障する保険のことです。
生命保険(死亡保険)で支払われる金額を「保険金」と呼ぶのに対して、医療保険で支払われる金額のことは「給付金」と呼びます。
病気やけがで入院した際に支払われるのは「入院給付金」、手術した際に支払われるのは「手術給付金」です。
医療保険では、病気やけがによる入院・手術のほか、入院の原因となった病気やけがによる通院、先進医療の費用などが保障されます。
中には、女性特有の病気に対する保障を手厚くした「女性疾病特約」を付加できるものや、三大疾病(がん・脳血管疾患・急性心筋梗塞)になった際に、その後の保険料の払い込みが免除されるものもあります。
日本には本来、公的な医療制度があり、健康保険料を支払うことで窓口での負担が1~3割で済む仕組みになっています。
しかし、医療制度の対象となるのは、保険適用の診察・治療費、薬代に限られており、入院中の差額であるベッド代、食事代、先進医療を受けた際の治療費などは対象外です。
保険適用外の費用は、全額自己負担なので、病気やけがの状況次第では高額になる可能性があります。
医療保険はそれら保険適用外の費用を賄うための手段の1つというわけです。
「がん保険」とは、がんに罹患した際の治療費などを保障する保険のことです。
がん以外の疾病やけがの場合は保障されません。
保障の内容には、がんと診断された際にまとまった費用が支払われる「がん診断一時金」、がんで入院・手術を受けた際に支払われる「がん入院給付金」「がん手術給付金」のほか、退院後も通院が必要となった際の「がん通院給付金」、抗がん剤治療や放射線治療が必要となった際の「治療給付金」があります。
現在、がんの治療方針は、入院しながらではなく、通院しながら行う方針に変わってきています。
入院して手術をしたとしても、退院後は通院しながら治療を続けることになります。
ただし、退院後すぐに仕事ができる状態に戻れるかどうかは人によって異なります。
がんの種類や手術の内容にもよりますが、体力が奪われ、抗がん剤治療の副作用などもあり、退院後すぐに元のようには働くことができないというケースも多いです。
その場合、収入は減少するのに、治療費はかかり続ける状態となり、支出が増えてしまいます。
復帰するのが遅れたとしても、がん保険に加入していれば増えたぶんの支出を補填できます。
人生には、就職、結婚、子どもの誕生など、さまざまなライフステージがあります。
以下、ライフステージごとに想定されるリスクや、リスクを回避するために役立つ保険の選び方について解説します。
独身の人が抱えるリスクは、収入源が限られることです。
病気やけがで仕事を休むことになり、収入が減ったとしても、ほかに収入源がないとカバーできません。
もちろん、病気やけがをした際には治療費もかかります。
病気やけがをした際の治療費については、医療保険でカバーできます。
不安であれば、がん保険にも入っておくと良いでしょう。
「若いからがんには罹患しないだろう」と思っている人もいるかもしれませんが、年齢が低い「ときに加入した方が保険料は安いので、万が一に備えて早めに加入することも検討しましょう。
原則としてがん保険は、一度がんに罹患したら、その後加入することができません。
仕事を休むことになった場合、会社員には最大1年6ヵ月間、加入している健康保険組合から傷病手当金が支給されますが、自営業者や個人事業主にはそれがありません
自営業者は、収入減に備えたうえで「就業不能保険」に加入することも考えておきましょう。
夫婦世帯の場合、万が一の際に、自分だけでなく配偶者の生活をどう守るかが、保障内容を検討するポイントになります。
治療費の負担、療養・休養中の収入減が、病気やケガに伴う大きなリスクです。
これらのリスクに備えるには、医療保険、がん保険はもちろん、収入保障保険、就業不能保険にも加入しておくと安心です。
女性の場合は、医療保険に加入する際、女性疾病特約を付加することも検討しましょう。
ちなみに、「収入保障保険」とは、被保険者が死亡もしくは高度障害になった際、毎月一定額の保険金を年金形式で受け取ることができる保険のことです。
それに対して「就業不能保険」とは、病気やけがが原因で長期間働けない状態になった際に、毎月保険金を受け取る保険のことです。
就業不能保険は、今後の夫婦の働き方によってどちらかが加入するか、もしくは両方が加入する必要があるかについて考えておきましょう。
子どもが生まれたら、独身や夫婦だけの世帯に比べて、当然備えるべき生活費は増えます。
また、子どもの成長に合わせてかかる教育費も増えていきます。
万が一のことがあったときも、これら生活費や教育費になるべく影響を与えないように備えたいものです。
治療費や離職をした場合、預貯金に加えて、さらにどのくらいの資金が必要なのかを考え、十分な保障が受けられる保険を選びましょう。
また、子どもの教育資金を堅実に準備するには、学資保険も有効です。
子どもが独立すると、教育費や子どもの生活費などを考える必要がなくなり、必要な保障額は減ります。
ただ、子どもが独立する時期は、自分自身が病気に罹患するリスクが大きくなっている年代でもあります。
また、自分の老後に対する保障も考え始める時期です。
まずは、子どもが独立したタイミングで生命保険の見直しを行いましょう。
生命保険(死亡保険)の保障額を減額して、保険料を下げる検討をしてもよいでしょう。
また、死亡後に家族の生活費を保障することを目的とした収入保障保険などは、解約を視野に入れても良いかもしれません。
また、定年後の備えなどを鑑みて、介護保険への加入を検討することをおすすめします。
介護保険への加入は年齢制限があることが多いため、早めに検討することをおすすめします。
ここからは、年代別のリスク、リスク回避に役立つ保険について紹介します。
20代は社会人になって間もないことから、十分な貯蓄がない人も多いです。
病気やケガで入院することになり、高額な医療費が発生したときのために、医療保険への加入を検討しても良いでしょう。
既婚者の場合には、自分が病気やケガで働けなくなったときのために備えて、就業不能保険に入っておくと安心です。
ほかに、自分に万が一のことがあったときのために、パートナーの生活費を確保できるものとしては収入保障保険もあります。
30代は、結婚して子どもを持つ人も多いでしょう。
そうなると、自分に万が一のことがあった場合、残された家族の生活費や子どもの教育資金などの保障を考えなければなりません。
基本的には、20代の既婚者が必要とする保険と同様ですが、子どもが生まれた場合には学資保険も検討候補となるでしょう。
また、保険金額についても必要以上に高額に設定することは避け、どのくらいの資金が必要になるのか事前に把握したうえで設定しましょう。
40代は、子どもの成長に伴い、生活費や教育費の出費が多くなる時期です。
引き続き自分に万が一のことがあった場合の、残された家族のための保障は必要ですが、保障額は子どもが成人する時期によって減らすことは可能です。
生命保険(死亡保険)がかけすぎになっている場合には、適宜見直しを行いましょう。
50代は、子どもが独立し始める世代です。
子どもの独立に伴い、高額な死亡保障は必要なくなるため、生命保険(死亡保険)の内容を大幅に見直したり、解約を考えたりしても良いでしょう。
ただ、まだ働きざかりの年代であるため、就業不能保険は残しておくことをおすすめします。
また、老後資金の形成を考えているのであれば、個人年金保険に加入し、年金資産を形成していくのも1つの方法です。
定年を迎える60代は、その後の人生をどのように過ごすかについて考える時期です。
「定年後も何か仕事をしたい」と思う人もいれば、「リタイアしてゆっくり過ごしたい」と思う人もいます。
気を付けたいのは、一般的に60代から病気に罹患する割合が高くなるということです。
そのため、現在加入している医療保険の保障内容に不足がないかを確認するとともに、介護が必要になった際のことを考えた保障を用意しましょう。
生命保険には、死亡に対する保障、病気やけがに対する保障、死亡や病気などが原因とする収入減を補う保障など、さまざまな種類があります。
生命保険を選ぶ際には、現在どのような保障が必要なのかを把握したうえで、保障金額を設定することが大切です。
医療費や収入減を貯蓄で賄えるのなら、無理して保険に入る必要はありません。
ある程度の貯蓄があり、今後も貯蓄を続けていくことができるのであれば、そのぶんを保障金額から差し引くことで保険料を抑えられるでしょう。
また、保障金額だけでなく、保障が必要な期間、保険料のバランスも併せて考えるようにしましょう。
そのうえで、保障が重複しないように必要な保険商品を組み合わせて、最終的に自分に合った保障を準備しましょう。
保険は、加入したら終わりではありません。
ライフステージの変化に応じて見直すことも忘れないようにしてください。
今回は、最低限入っておくべき保険、ライフステージ別、年代別に必要な保険について紹介しました。
保険を選ぶ際は、保険以外で補える貯蓄などの手段も併せて考えることが大切です。
保障を手厚くした結果、保険料が高くなって支払えなくなると、その保険は失効してしまいます。
保険へ対する理解を深め、残される家族を守るための保障、老後に備える保障など、今自分が置かれている状況に合った保険を選ぶようにしましょう。
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