夏は、大学受験を控える人にとって重要な時期です。
受験生の多くが塾や受験対策講座に参加することが予想されますが、そもそも高校生の習い事にはどれくらいの費用が必要なのでしょうか。
R&C株式会社の調査によると、高校生の習い事に必要な平均月謝は2万4449円で、習い事の種類は学習系が多いということがわかりました。
自治体によっては、学習塾に通うための費用を補助してくれる制度もあります。
この記事では、高校生の習い事に関する実態と、塾代の負担を軽減する方法について解説します。
高校生の習い事は平均月2.5万円。塾代を軽減する方法や補助金は知らなきゃ損
マネーFix 編集部
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高校生の習い事の平均月謝は2万4449円
R&C株式会社は、4歳~高校生の子どもをもつ親1,000人を対象に「子どもの習い事の費用」についての調査を実施しました。
出典:R&C株式会社「子どもの習い事の費用についての調査」(以下同)
習い事の月謝は平均1万8627円で、学齢が上がるほど金額は増加しています。
高校生の習い事の費用は平均2万4449円という結果でした。
習い事の種類については、「学習塾・公文式」(73人)が最も多く、「英語」(12人)、「通信講座・オンライン塾」(9人)と続きました。
学習系の習い事が上位を占める結果となりました。
この傾向は、中学生も同様で、「学習塾・公文式」(161人)が最も多く、「ピアノ」(40人)、「通信講座・オンライン塾」(34人)、「英語」(31人)と続きました。
文部科学省の「令和3年度学校基本調査」によると、大学・短期大学・専門学校などの高等教育機関への進学率は83.8%です。
学習系の習い事が人気なのは、高校卒業後に進学を予定している人が多いことが要因の1つと考えられます。
学習塾の費用を支援する自治体も
自治体のなかには、学習塾にかかる費用に対する支援制度を設けているところがあります。
例えば、東京都が実施している「受験生チャレンジ支援貸付事業」は、学習塾や受験対策講座、高校・大学の受講料を無利子で貸付する制度です。
学習費の捻出が困難な一定所得以下の世帯が対象です。
貸付金の種類や限度額は下表の通りです。
出典:東京都福祉局「受験生チャレンジ支援貸付事業」
また、大阪市の「大阪市習い事・塾代助成事業」では、習い事や学習塾の費用を、月額1万円を上限として補助してくれます。
住んでいる自治体に支援制度があるか、調べてみるとよいでしょう。
塾代の負担を軽減する方法
自治体の支援以外で、塾代の負担を軽減する方法を紹介します。
- ・受講科目を絞る
- 学習アプリを利用する
- オンライン塾を利用する
- 教育ローンを利用する
受講科目を絞る
塾では複数の科目を学ぶことができますが、単科で受講することもできます。
まずは、学校の成績や将来の目標に合わせて重点的に学びたい科目を選びましょう。
例えば、苦手な科目だけを塾で学び、得意な科目は自主学習することで塾代の負担を軽減できます。
学習アプリを利用する
学習アプリとは、スマホやタブレットを通じてオンライン学習できる教育コンテンツです。
多くの学習アプリは幅広い科目や学年に対応しており、自宅で手軽に学習できるのがメリットです。
学習アプリを利用することで、塾に通わずに学習を行うことができます。
一部の学習アプリは有料ですが、塾に通う費用と比べて割安なのが特徴です。
中には無料のアプリもあるので、学習にかかる費用をできるだけ抑えたい人に適しています。
オンライン塾を利用する
オンライン塾では、インターネットを通じてリアルタイムで授業を受けたり、動画を視聴して自主的に学習したりできます。
自宅から利用できるので、通学時間や交通費を節約できるのが魅力です。
オンライン塾には科目別や学年別のコースが用意されており、専任の講師から直接指導を受けることもできます。
利用するには月額費用が発生しますが、通常の塾に比べて費用が抑えられるところがメリットです。
教育ローンを利用する
どうしても学習費用を捻出することが難しい場合は、教育ローンの利用も検討しましょう。
特に、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」は低所得世帯を対象にしており、低金利で借入が可能です。
中学生の学習塾は対象になりませんが、高校生が通う予備校は貸付の対象となっています。
また、銀行の教育ローンであれば、中学生以下の教育費にも対応しています。
詳しく知りたい人は、こちらの記事「教育ローンの種類や特徴」も参考にしてみてください。
- R&C株式会社「子どもの習い事の費用についての調査」
- 東京都福祉局「受験生チャレンジ支援貸付事業」