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4人に1人はクレジットカードの審査に不安。学生・主婦・無職でも審査に通るクレジットカードは?

執筆者:マネーFix 編集部

マネーFix 編集部

マネーFix 編集部は、FP有資格者や「ビジネス書」や「学習参考書」などさまざまなジャンルの編集経験者で構成されています。わかりやすく確かな情報を発信し「人生におけるお金の決断」の判断基準となる、信頼できるメディアを目指します。

クレジットカードでの買い物は、ポイント還元が受けられるため、家計の節約につながります。

しかし、株式会社NEXERの調査によると、クレジットカードの審査に不安を感じている人が約25%いることがわかりました。

カード会社は、何を基準に審査しているのでしょうか。

この記事では、クレジットカードの審査基準や審査に通りやすいクレジットカードについて解説します。

審査に不安を感じている理由

株式会社NEXERが運営するメディア「クレジットカードの知恵袋」が、1,343名を対象に「クレジットカードの作成に関する調査」を実施しました。

出典:クレジットカードの知恵袋「クレジットカードの作成に関する調査」(以下同)

クレジットカードの審査で不安を感じたことがあるかについては、24.8%が「ある」と回答しています。

審査に不安を感じた理由については、「収入が少ないから」(47.7%)、「アルバイトやパートだから」(11.3%)、「職についていないから」(12.4%)という結果でした。

収入や仕事の有無が影響を与えていることがわかります。

特に、学生や専業主婦、無職の人が不安に感じている傾向が見られました。

クレジットカードの審査基準とは

カード会社はクレジットカードの審査基準を開示していませんが、以下の2つの情報を重視しているといわれています。

  • 属性情報
  • 信用情報

属性情報

属性情報とは、「申込者がどういう人物なのか」「どのくらいの支払い能力があるのか」などを評価する情報です。

  • 年齢
  • 職業
  • 勤務先に関する情報(会社名や企業規模)
  • 勤続年数
  • 年収
  • 居住形態
  • 家族構成

信用情報

信用情報とは、クレジットカードやローンの契約内容や支払い状況などを評価する情報です。

信用情報は、信用情報機関が保管している情報をもとに審査されます。

信用情報機関は、カード会社や銀行、消費者金融といった金融機関を利用した際の履歴情報を保管している機関です。

例えば、以下の情報が保管されています。

  • 過去に発行したクレジットカードやローンの契約内容(契約の種類、契約額、支払い回数)
  • 過去のクレジットカードやローンの利用履歴(利用日、利用目的、利用した金融機関)
  • 過去のクレジットカードやローンの支払い状況と滞納状況

審査に通りやすいクレジットカード

ここでは、学生や専業主婦、無職の人でも比較的審査に通りやすいとされているクレジットカードを紹介します。

  • セゾンカードインターナショナル
  • イオンカードセレクト
  • エポスカード

(※必ず審査に通るとは限りません。)

セゾンカードインターナショナル

申し込み条件が「18歳以上であること(高校生を除く)」「電話連絡できること」のみのため、学生や主婦、無職の人でも申し込みができます。

主婦やパート・アルバイトや年金受給者など、ほかのクレジットカードでは申し込みができない人も申し込み対象に含まれます。

年会費は永年無料で、プラスチックカードとデジタルカードから選択できます。

デジタルカードは最短5分で発行が可能です。

プラスチックカードは最短即日で発行が可能なので、クレジットカードをすぐに欲しい人に向いています。

イオンカードセレクト

申し込み条件は「18歳以上であること(高校生を除く)」「未成年者は親権者の同意を得ること」のため、学生や主婦、無職の人でも申し込みができます。

年会費は永年無料です。

イオンやマックスバリュー、イオンモールといったイオン系列の店舗ではポイントが2倍になります。

毎月20日と30日に開催される「お客様感謝デー」ではイオン系列のお店で5%オフになります。

普段からイオン系列のお店で買い物する人におすすめです。

エポスカード

申し込み条件は「18歳以上であること(高校生を除く)」「日本国内に居住していること」のため、学生や主婦、無職の人でも申し込みができます。

ほかのクレジットカードと比べて申し込みのハードルが低いので、初めてクレジットカードを作る人におすすめのクレジットカードです。

年会費は永年無料です。

ポイント還元率は通常0.5%、マルイでの買い物の場合1.0%です。

海外旅行保険も付帯しており、旅行代金をエポスカードで支払うことで、傷害治療費は最大200万円、疾病治療費は最大270万円まで保障されます。

出典

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