教育にお金をかけるメリットある？9割の親が「学校以外の教育が必要」と考えている

学校以外の教育が必要と考える親が約9割

イー・ラーニング研究所が、子どもを持つ親302名を対象に「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」を実施しました。

出典：イー・ラーニング研究所調べ「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」（以下同）

学校以外で教育費をかける必要があるかどうかについては、88％が「はい」と回答しています。

「はい」と回答した理由については、「将来の夢のために必要なスキルを身に着けてほしいから」（219人）が最も多く、「学校教育では足りないと思うから」（157人）と続きました。

8割以上が、将来の夢のために必要なスキルを身につけるために、学校教育以外の教育が必要と考えていることが伺えます。

「いいえ」と回答した人の理由は、「教育以外にも子どもにお金を使いたいから」（14人）が最も多く、「お金をかける余裕が無いから」（12人）、「適切な教育費のかけ方がわからないから」（10人）と続きました。

学校教育以外の教育費に「お金をかける余裕が無い」人が一定数いることがわかります。

ここでは、学校教育費以外の教育費の準備方法について紹介します。

学校以外の教育費の準備方法

学校以外の教育費を準備するためには、まず教育費の目安を把握することが重要です。

教育費の目安は、子どもたちが進学する可能性のある中学や高校、大学の学費、学習塾や英会話教室などの費用、教材や参考書の費用などを考慮して算出してください。

ここからは、具体的に教育費を準備する方法を紹介します。

生活費から捻出する

まず生活費から捻出する方法があります。

節約をすることで、余分な出費を減らし、捻出した分を教育費に充てます。

月数千円程度の習い事の月謝であれば、節約で捻出できる可能性は十分にあるでしょう。

おすすめの節約方法については、こちらの記事「誰でも出来る効果的な節約術」を参考にしてください。

預貯金から捻出する

学校以外の教育費を、予め預貯金しておく方法です。

例えば、定期預金や積立預金などを利用して教育費を準備しておきます。

確実に準備したい場合は、教育費用の口座を分けておくことをおすすめします。

口座を分けておくことで、「予定外の出費で使ってしまった」などの事態を避けることができるでしょう。

児童手当を使う

児童手当は、子どもを養育するための費用を給付する制度です。

年齢に応じて、毎月以下の金額を受け取ることができます。

• 3歳未満：一律1万5000円
• 3歳以上小学校終了前：1万円（第3子以降は1万5000円）
• 中学生：一律1万円

中学卒業まで満額受給すると、約200万円になります。

なお、児童手当は2024年10月から大幅に拡充されます。

詳しくはこちらの記事「2024年10月から児童手当が大幅増額」を参考にしてください。

教育ローンを使う

教育ローンは、教育費を負担するためのローンです。

フリーローンなどと比べると低金利で借りることができるため、比較的返済負担が軽めです。

教育ローンの用途は、教育機関に支払う費用や就学に関する諸費用などが一般的ですが、「習い事」に利用できる教育ローンもあります。

クラウドローンなどのサービスを利用することで、習い事に使える教育ローンを探すことができるので、うまく活用してみてください。

教育ローンについては、こちらの記事「おすすめの教育ローンランキング」も参考にしてください。