積立投資の失敗例4選｜資産形成を失敗しないためのコツや「つみたて NISA」の詳細を解説

初心者がやりがちな積立投資の失敗例4選

積立投資とは、投資信託や株式などの金融商品を、一定金額で定期的に継続して購入する投資方法です。

少額の資金から始められるため、投資に回せる資金に余裕がない若い世代や、投資を始めたいが投資経験がない、または経験が少ないため不安に感じている投資初心者におすすめです。

下記に、初心者だからこそ注意してほしい点を挙げてみました。

代表的な失敗例について、なぜこのような失敗をしてしまうのかといった理由も合わせて解説します。

【失敗例①】詳しく知りもしない金融商品を購入してしまう

積立投資を行う際、購入する金融商品については、どのような特徴を持っているのかをきちんと理解してから購入するべきです。

そのうえで、「投資を行う目標」や「自分のリスク許容度」を把握し、それらに見合った商品を選ばなくてはなりません。

金融商品には多くの種類があり、それぞれリスクやリターンが異なります。

リスクの高い金融商品は、それだけ高いリターンを得られる可能性があります。

逆にリスクの低い金融商品では、高いリターンを得ることはまずできません。

このような金融商品の特徴を理解しないまま、できるだけリスクをとりたくないからと低リスクの金融商品ばかり購入していては、設定した目標に達するまでにかなりの時間を要するでしょう。

逆に高いリターンを望むあまり、大きな損失を被ってしまうケースもあります。

【失敗例②】積立金額を頻繁に変更してしまう

金融相場が下がったときに、購入を一気に増やすために積立金額を変更しようとする人がいますが、金融相場の動向を見極めるのはプロの投資家でも難しいことです。

安易に積立金額を変更した結果、変更前より逆に購入単価が高くなった、という事態も起こり得ます。

積立投資は毎月一定額を積み立てることで、価格が高いときは買える口数が少なく、安いときは多くなります。

その結果、高値で多く買うことを避けられるため、平均購入価格を下げることができるようになります（ドルコスト平均法）。

【失敗例③】値動きに合わせて売却してしまう

値動きに合わせて売却すると、結果的に損失を被ります。

投資を始めて間もない時期は、少しでも価格が下がると不安になるものです。

これ以上価格が下がることに耐えられないからと売却すると、損失が確定してしまいます。

投資信託や株式などの金融商品は、市場の動きに応じてその価格が常に変動します。

下がった後に上がることもあれば、上がった後にまた下がることもあります。

投資を行ううえで大切なことは、長期的な視野で目標を達成すること。

価格の変動を繰り返しながらも、右肩上がりに成長しているのならば、将来的に利益を得られる可能性は十分にあります。

また、売却して損失が確定した際に、自分は投資に向いていないと考えるようになり、再度投資を行う気持ちになかなか戻れなくなってしまいます。

価格の変動に一喜一憂するのではなく、長期目線で動向を捉える姿勢が大切です。

【失敗例④】負担のかかる額を投資してしまう

積立投資を行う際の積立設定金額は、生活費など必要な支出を除いた余剰資金で行うべきです。

高めの積立設定金額で積立投資を始めたものの、その後、予想外の支出が発生したり、収入の減少によって設定金額が用意できなくなったりすると積立投資を継続できなくなります。

場合によっては、資金を捻出するために、条件が良くなくても売却せざるを得ない事態に陥りかねません。

積立投資のメリット

積立投資を行うにあたってのメリットは、以下の通りです。

少額で投資が行える

証券会社や利用する積立投資の制度にもよりますが、一般的に積立投資は少額で始めることが可能です。

投資信託では、最低積立金額が100円に設定されている商品もあります。

少額から投資が行えるメリットは、購入した金融商品の価格が一時的に下落したとしても、損失を少なくできることです。

そのため、初めて投資を行う人でもチャレンジしやすいでしょう。

精神的な不安が軽くなる

積立投資は、積立購入金額と購入するタイミングを最初に設定します。

そのうえで設定した通りに機械的に投資を行っていくので、金融商品の値動きを気にすることなく積立投資を続けていけます。

その都度一喜一憂しないで済み、精神的な不安が軽くなることは積立投資の大きなメリットといえるでしょう。

長期的な投資が可能で複利効果を得やすい

複利効果とは、投資で得られた利益を再投資することで新たな利益が生まれ、それが膨らんでいく効果のことです。

複利効果は時間をかけるほど、その効果が大きくなるといわれています。

積立投資は長期的な投資を前提としています。

投資期間が短いとマイナスの局面がどうしても発生しますが、5年や10年など長期で保有するうちにマイナスの局面が少なくなり、安定運用に近づけられるという特徴があります。

さらに、複利効果も得ることができるため、短期よりも長期で保有する方が、結果的により高いリターンを期待できるでしょう。

リスクが自然と分散する

積立投資の特徴の1つに「ドルコスト平均法」があります。

ドルコスト平均法とは、一度に資金を全額投資するのではなく、定期的に一定の金額で購入する方法のことです。

価格が変動する金融商品の場合、常に一定額を投資することで、価格が高いときは少なく購入し、価格が低いときは多く購入できます。

このようにリスクを分散しながら長期的に投資を続けられることも、積立投資の大きなメリットです。

積立投資のデメリット

積立投資には、次のようなデメリットも存在します。

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

元本割れの可能性がある

元本割れとは、金融商品の価格が投資した金額よりも下回ることです。

積立投資はリスクを抑えた安定運用が期待できる投資方法ですが、投資である以上、元本保証されているわけではありません。

市場の動きによっては、金融商品の価格が投資した金額よりも下がってしまう可能性があります。

短期間で大幅な利益をあげるのは難しい

積立投資の特徴の1つとして、金融商品を少額で定期的に購入していくことが挙げられます。

投資設定金額にもよるものの、投資額が大きくなるまでにはある程度時間がかかります。

短期間では複利効果も小さくなり、大きな利益を得るのが難しくなる点はデメリットです。

手数料がかかってしまう

積立投資の1つである投資信託では、手数料が発生します。

ファンドや投資信託商品によって異なりますが、手数料額が高額になるケースもあるので注意が必要です。

具体的な手数料は、以下の通りです。

【積立投資にかかる手数料】

• 販売手数料
  └投資信託を購入する際にかかる手数料。

最近では手数料無料（ノーロード）のものもあります。

• 運用手数料
  └信託報酬ともいわれ、投資信託商品を保有している間ずっと発生する手数料。

保有している間、毎日引かれます。

• 解約手数料
  └信託財産留保額といわれるもので、解約（売却）するときに発生する手数料。

最近では信託財産留保額をゼロにしている投資信託商品も多いです。

積立投資による資産形成を失敗しないためのコツ

積立投資による資産形成を失敗しないためには、コツを知っておくことが大切です。

ここでは、積立投資を行ううえで失敗しないためのコツを紹介します。

定期積立によってドルコスト平均法を実践

積立投資では、一定額を定期的に投資していくことでドルコスト平均法を実践しています。

それにより、金融商品の価格が高いときには少なく、価格が低いときには多く購入し、積立投資期間中の平均購入価格を平準化できます。

ドルコスト平均法を実践することにより、投資のタイミングを自分で判断する必要がなくなることも利点です。

長期投資を前提に行う

長期投資を前提にすることも、積立投資で失敗しないコツの1つです。

国内外の株式や債券に分散投資した場合の収益率は、保有期間が5年だと－8％～＋14％となっており、それだけ運用成果の振れ幅が大きいことを示しています。

ところが保有期間が20年という長期になると、収益率は＋2％～8％と、マイナスの局面が消えているほか、運用成果の振れ幅も小さくなっていきます。^※1

（※1）出典：日本証券業協会「投資の時間」

投資期間を長くすることで、将来的な収益を安定させる効果が得られるだけでなく、元本割れのリスクも低減できます。

目標設定したうえで投資を開始する

何のために積立投資を行うのか、その目標を最初にしっかりと設定することも失敗を防ぐコツです。

どのような資金を、いつまでに、どのくらい貯めるといった具体的な目標があれば、それを達成するために適した金融商品を選べます。

やみくもに金融商品を買いあさるのではなく、目標から投資期間や許容リスクなどを見定め、それらに合った金融商品を選んで投資を行うことが大切です。

つみたてNISAを利用する

「つみたてNISA」とは、非課税で最長20年積立投資ができる制度です。

購入できる金融商品は限られているものの、運用中に得られた利益が非課税になる仕組みはぜひ利用したいところです。

つみたてNISAで積立投資を行うためには、証券会社でNISA口座（非課税口座）を開設し、その口座内で積立投資を行う必要があります。

つみたてNISAとは

つみたてNISAとは、2018年に始まった、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための制度です。

年間の積立購入限度額は40万円で、最長20年間、運用で得られた譲渡益や分配金が非課税になります^※1。

購入対象商品は、長期の積立・分散投資に適していると金融庁が認めた一定の投資信託に限られますが、比較的安定した運用が期待できるため、投資初心者におすすめの投資方法です。

（※1）2024年に制度改正が行われ、購入限度額や運用期間が変更される予定

つみたてNISAのメリット

つみたてNISAには、以下のメリットがあります。

• 最大800万円が非課税で運用できる
  └毎年最大40万円までを最長20年間非課税で運用できるため、非課税で運用できる額は最大800万円です。

通常なら、運用益に対して20.315％の税金が課税されるので、最大800万円の投資額に対する利益が非課税になるメリットは大きいでしょう。

• 少額からの投資が可能
  └つみたてNISAの口座を開設する証券会社にもよりますが、100円から始められるところもあるので、収入が少ない人でも無理なく始めることができる点がメリットです。
• 分散投資によるリスク低減効果
  └つみたてNISAでは、複数の金融商品を購入することで、リスクを低減できます。

さらに、積立投資による複利効果を期待できる点もメリットといえるでしょう。

つみたてNISAのデメリット

反面、つみたてNISAには次のようなデメリットもあります。

• 購入できる商品が限られている
  └つみたてNISAで購入できる金融商品は、金融庁が長期の積立・分散投資に適していると認めた一定の投資信託商品に限定されています。

そのため、購入したい投資信託商品があっても対応していない可能性もあります。

また、株式は購入できないので、株式投資を行いたい人には向いていません。

• 損益通算ができない
  └損益通算とは、投資を行っている口座で損失が発生した場合に、別の投資口座の利益でその損失を相殺することです。

つみたてNISAは非課税口座として、通常の投資口座とは別の制度が適用されるため、つみたてNISA口座で損失が発生したとしても、別の投資口座の利益と相殺することはできません。

また、通常の投資口座であれば、相殺してもなおマイナスになる場合はその損失を翌年以降3年間繰り越して控除できますが、つみたてNISAはそれも認められていません。

まとめ

一般的に、投資を行うにあたっては、まとまった金額で一度に金融商品を購入する方法と、一定額で定期的に購入する方法があります。

一定額で定期的に購入する方が平均購入価格を抑えられ、さらに長期運用することで複利効果も期待できるでしょう。

リスクの低減およびリターンを得られることは積立投資の大きなメリットです。

ただし、投資を行う際には、余剰資金で行うのが鉄則です。

生活費や非常時の準備金を投資につぎ込んでしまうと、生活が立ち行かなくなる可能性があるため、注意しなければなりません。

積立投資は少額からできるので、無理のない金額で、目標を明確にしたうえで始めることをおすすめします。