学び直しでスキルアップ！社会人におすすめのスキルと支援制度まとめ

社会人の学び直しとは

社会人の学び直しとは、高校や大学を卒業して社会人になったあとも、必要なタイミングで勉強することです。

仕事を休んで学校に通い、その後仕事に復帰する方法をとる人もいれば、働きながら学校に通い勉強する人もいます。ただし、休職したり、退職したりしてから学校に通うと、収入が途絶えてしまい生活に支障が出てしまうため、仕事を続けながら勉強するのが一般的です。

社会人の学び直しは国も推奨しており、その背景には平均寿命の延びや、IT技術などの進化があります。また、学び直しによって新しいスキルを身につけることで、働き方の選択肢が広がるメリットが得られる点も注目されています。

学び直しは「リカレント教育」といわれ、「リスキング」とは異なる意味で使われます。リスキリングとは、新たな知識やスキルを身につけて転職や起業することです。

学び直しのメリット

社会人が学び直しをすることで得られるメリットは、以下の通りです。

物事をより深く多角的に考えられるようになる

社会人は、「学んでいる知識が実務にどのように役立つかどうか」という目線で学び直しができます。学んだことをすぐに実践できる点も、社会人が学び直しをするメリットです。

実務と合わせて学習することで、自分の業務内容についてより深く、多角的に考えられるようになるほか、深い専門知識を得られます。この点は、転職や定年後の再就職を考える際にも役立つはずです。

キャリアアップの可能性が広がる

社会人が学び直すきっかけや目的は、キャリアアップであることが多いです。仕事で必要となる専門知識を得られるため、会社員なら学んだ内容を社内にアピールできるのもメリットといえるでしょう。

目的が明確なので、学習効率が高くなります。学び直し始めてから結果が出るまでが早いため、キャリアアップの可能性を広げやすいでしょう。

人脈を広げることができる

社会人の学び直しの場には、幅広い年齢層の人が集まります。一緒に勉強し、活動していく中で、さまざまな経験を持った人や考え方に触れることができるでしょう。大学では教授や研究者とのつながりができ、企業が参画しているプログラムだとその企業の内部にも人脈ができます。

人脈はビジネスシーンに役立つことも多いでしょう。また、自分の考え方に大きな影響を与える人物との出会いもあるかもしれません。人脈が広がると、視野が広がり、人間的にも成長できる可能性があります。

学び直しのデメリット

社会人の学び直しには、以下のようなデメリットもあります。

仕事との両立が大変

社会人の学び直しでは、仕事をしながらという人が多いですが、勉強と仕事を両立させるのは大変です。カリキュラムによっては、勤務時間を調整したり、仕事を休んだりしなくてはならなくなります。まずは、職場の理解を得ることが大切です。

スケジュールを上手くやりくりし、時間的な問題をクリアできたとしても、両立させるためには体力も必要です。会社帰りに通う場合などは、仕事で疲れたあとに勉強するのはなかなか大変でしょう。

ある程度まとまった費用が必要

仕事との両立と合わせて大きなデメリットとなるのが、学び直しにかかる費用の工面です。

大学や大学院で学び直すためには、入学金や授業料が必要です。授業料は前期、後期で一括払いとなっている学校が一般的です。

学び直しにかかる費用の目安は、以下の通りです。

私立の大学や大学院では、年間授業料に100万円弱かかります。専門職大学院の入学金は大学や大学院とそこまで差はないものの、年間の授業料が高いことがわかります。

これらの費用を工面するためには、預貯金だけでは足りないという人もいるかもしれません。そこで、社会人が学び直しの費用を準備する方法を知っておく必要があります。

社会人こそ学び直しが必要な理由

いま、社会人に学び直しが必要な理由は、以下の通りです。

AIなどデジタル化による仕事の変化に対応するため

近年の社会変化のスピードはめまぐるしいものがあります。一方で、それに伴う人材育成が追いついていないのが現状です。

AIやデジタル技術の進歩による仕事の自動化や、グローバル化による競争が激化している中で、AIやビッグデータなどの技術を活用できる人材不足が深刻化しています。

必要なスキルとして、プログラミングやデータ分析、英語力などが挙げられます。

キャリアアップと収入アップを実現するため

例えば、経営学博士の称号であるMBAの学位を取る人もいます。経営全般について学べるため、経営戦略やマーケティングはもちろんのこと、人材マネジメントなどを学ぶことができます。会社での問題解決力や意思決定力を習得でき、現場で活かすことができるでしょう。

また、プログラミングを学ぶことで、キャリアアップや収入アップの可能性が広がるなどの事例もあります。

人生100年時代を生き抜くため

日本人の平均寿命は延びる傾向にあり、将来的には人生100年時代が訪れるといわれています。その中で問題になっているのが少子高齢化社会です。

団塊世代が定年を迎え、働く人の数が減少したことで、定年後も働かざるを得ない状況になってきています。そのようなときに、知識やスキルを持ち合わせていれば、それをもとに働くことが可能です。

長い人生をより充実させるためにも、学び直しは必要であると考えておきましょう。

社会人におすすめの学び直しスキル5選

これから学び直しを考えている人に向けて、おすすめのスキルを紹介します。

語学力

語学力は幅広い業種や業界で求められるスキルです。英語だけでなく、さまざまな外国語の知識やスキルを身につけることによって、仕事の幅が広がるほか、海外で活躍できる可能性も高まります。

一口に語学力といっても、話す力（スピーキング）や聞き取る力（リスニング）のほか、メールのやり取りに必要な読み取りの力（リーディング）、筆記力（ライティング）などさまざま種類があり、総合的なスキルが求められます。

英語力を高めるなら、TOEICで高得点を狙うとよいでしょう。また、コミュニケーション能力を身に着けたいなら「Linguaskill Business」の資格がおすすめです。

ITスキル

情報処理などのITスキルは、さまざまな業界や業種で役立ちます。

IT関係の資格としては、「ITパスポート」などがあります。基本情報技術者試験なども国家資格の1つなので、ITスキルの獲得を狙うなら、勉強してみるとよいでしょう。

VBAエキスパートなどは転職にも役立ちますし、社内でも高く評価される資格です。

社会人・大人向けおすすめプログラミングスクールについては、こちらの記事で詳しく解説されています。あわせてご確認ください。
参考：社会人・大人向けおすすめプログラミングスクール比較！初心者でも働きながらエンジニアになれる教室は？ | プロリア

マーケティングスキル

マーケティングスキルも従来と形を変え、IT技術と連携したデジタル・マーケティングスキルが注目されています。

マーケティングスキルにはパソコンはもちろん、スマートフォンやタブレット、GPSを利用した移動履歴やIoT製品に関するビッグデータやAIも含まれます。そのほか、ポジショニングやPPMなどビジネスを行ううえで必要不可欠な知識を習得することが必要です。

時代の流れとともに人の価値観は変わり、多様化しています。このことからも、今後マーケティングスキルの需要も高まることが予想されます。

会計・財務関連スキル

会計や財務関連スキルとして求められるのは、簿記や会計の知識です。簿記の知識は経理業務に必要で、会計の知識は財務戦略の策定などに役立ちます。

コンプライアンスをはじめ論理的思考やビジネスマナーのほか、問題解決スキルやコミュニケーションスキル、情報収集および分析スキルもあるとよいでしょう。

会計・財務関連スキルを学ぶには、通信学習やスクールに通って習得する方法があり、働きながら学ぶことが可能です。

映像編集スキル

YouTubeやTikTokを利用して企業をアピールする方法も一般的になりました。しかし、YouTubeやTikTokを利用して魅力を最大限に伝え、さらに収益化につなげるには映像編集スキルが不可欠です。

映像編集スキルを独学で身に着けるのには時間がかかり、途中で挫折しやすいため、動画編集を専門にするスクールの利用がおすすめです。早ければ3ヵ月で技術を習得できるスクールもあるので、自分にあったスクールを探してみましょう。

社会人が学び直す具体的な方法

社会人が学び直しをする方法は、以下の通りです。

• 大学
• 大学院・MBA
• 専門職大学院
• 資格講座

大学

大学には、社会人向けに1年や2年など期間を決めたコースや、履修科目ごとに学習できるコースがあります。選択肢が多いため、社会人の学び直しの場として比較的利用しやすいといえるでしょう。

中には通信制のカリキュラムを導入している大学もあるので、自分の生活スタイルや仕事のペースにあわせた学び方を実現できます。

大学院

日本には社会人の学び直しに向けたカリキュラムを用意している大学院があります。夜間に行われることが多いため、働きながら学ぶことができる点も魅力といえるでしょう。

ただし、大学院では2年程度の勉強期間が必要です。その間の費用や勉強時間の確保について、場合によっては家族の協力が必要になるでしょう。

専門職大学院

専門職大学院は、社会的そして国際的に活躍できる高度な専門知識を持った人を養成するために創設されています。

少人数で教育を行う点や、実践的な教育方法を導入すること、さらに、論文審査を必須としないなどが定められており、法科大学院や技術経営を学ぶMOTなど、さまざまな分野で開設が進められています。

また、専門職大学院や教職大学院では修業年限が2年であるのに対し、法科大学院は3年の修業年限が必要となるなど、分野によって制度が異なる点に注意しておきましょう。

資格講座

民間の資格講座を利用する方法もあります。対面で行われる講座もあれば、通信講座やオンライン講座もあり、自分の好きなスタイルで学習できる点が特徴です。

社会人向けのプログラムは主に夜間や土日で行われており、仕事をしながら学べる点も魅力といえます。

ただし、講座によって講師のレベルはまちまちで、費用も大きく異なるため、自分にあったものを探しましょう。

学び直しを支援する国の制度

学び直しにはお金が必要です。しかし、収入が少ない人や、ローンの返済などの出費があり、学び直しにかかる費用を捻出できない人もいます。

そのような人向けに、以下のような支援制度が用意されているので、ぜひ活用してみましょう。

• 教育訓練給付制度
• 高等職業訓練促進給付金
• 奨学金制度
• ハロートレーニング

教育訓練給付制度

教育訓練給付制度とは、働きながら資格を取得する、またはキャリア形成を目指す人を支援する制度です。

厚生労働大臣が指定した講座（約1万5000講座）を受講し、修了した場合には、受講費用の一部が支給されます。

給付額の上限は講座によって異なり、専門実践教育訓練の場合は最大で受講費用の70％（上限56万円）が受け取れます。特定一般教育訓練の場合は受講費用の40％（上限20万円）、一般教育訓練の場合は受講費用の20％（上限10万円）となっています。

給付を受けるには、受講終了後1ヵ月以内にハローワークへの申請が必要で、会社に勤めながら学びたい人に向いています。

高等職業訓練促進給付金

高等職業訓練促進給付金とは、ひとり親で資格の取得を目指している人を支援することを目的とした制度です。

対象となるには、訓練開始日以降に以下の要件を両方満たしている必要があります。

• 児童扶養手当を受けている
• 6ヵ月以上のカリキュラムを修業し、資格の取得が見込まれる

認められれば訓練期間中は毎月10万円、訓練終業後は5万円が支給されます。また訓練期間中の最後の1年間は支給額が4万円増額されます。

給付を受けるには、修業開始前に住んでいる自治体の窓口に事前相談をする必要があります。

奨学金制度

奨学金は、日本学生支援機構（JASSO）のものが一般的です。返済不要の給付型奨学金や、無利子で借りられる第一種奨学金、利息がつく第二種奨学金の種類があり、それぞれ申し込む際の所得基準や学力基準が異なります。

基本的に返済不要の給付型奨学金は低所得世帯を対象にしており、第一種奨学金そして第二種奨学金になるにつれ基準が緩やかになります。

仮に、給付型奨学金を受けながら国立の専修学校に通う場合、自宅通学なら毎月2万9200円が支給されます。

申請は原則として進学前の5～7月の間に行い、奨学生として採用されれば給付もしくは貸与が受けられます。在学中に申請することも可能です。

ハロートレーニング

ハロートレーニングとは、希望している仕事に就くために必要なスキルを習得できる公的な制度で、「公共職業訓練」と「求職者支援訓練」に分けられます。「公共職業訓練」は雇用保険の受給者が利用でき、「求職者支援訓練」は雇用保険が利用できない人に向けたものです。

内容も離職者向けや在職者向けのほか、学卒者向けや障害者向けが用意されており、それぞれで訓練期間や実施機関が異なります。離職者向けの場合、受講期間中に毎月受講手当が受け取れるほか、要件を満たせば通所手当や寄宿手当が受け取れます。

手続きは基本的にハローワークで行われるので、最寄りのハローワークに相談してみましょう。

学び直しの費用を準備する方法

社会人が学び直しの費用を準備する方法は、以下の通りです。

• 教育訓練給付制度
• 奨学金
• 教育ローン

教育訓練給付制度

厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講し、修了した人に対して、教育訓練受講費用の一部が支給される制度です。

教育訓練には「一般教育訓練」「特定一般教育訓練」「専門実践教育訓練」の3つがあり、それぞれ支給される費用の割合や上限額が異なります。

受講者はいったん費用を自分で立て替え、訓練受講後に支払った費用の一部を受給します。支給される割合と上限額は、以下の通りです。

利用できるのは、原則として雇用保険の被保険者です。ただし、離職して1年以内の人も対象となる場合があります。現在会社に勤めていて、働きながら学び直しを考えている人におすすめの制度です。

働きながら資格取得で利用できる補助金ついては、『教育訓練給付金の利用条件や申請方法を紹介』で詳しく解説しています。

奨学金

奨学金は、就学を支援するために必要な資金を給付もしくは貸与する制度です。

最も利用者が多い日本学生支援機構（JASSO）の奨学金では、給付型奨学金と貸与型奨学金があり、貸与型奨学金には無利息のものと有利息のものの2種類があります。

給付型奨学金は返済不要ですが、高校卒業後2年以内の人が対象となるため、多くの社会人は利用できないでしょう。貸与型奨学金も無利息のものは、基本的に社会人は利用できません。

社会人でも利用できるのは有利息の貸与型奨学金です。大学に通うなら、毎月2万～12万円の間で自分が決めた額が貸与されます。

奨学金の借り方ついては、『奨学金の申請方法や審査基準・借りるときの注意点』で詳しく解説しています。

教育ローン

学び直しのために大学や大学院に通う際に、紹介した支援制度も活用したうえで、それでも費用が足りない場合は教育ローンが利用できます。学び直しのための受講費用や資格試験受験料などに利用できます。

資金使途が明確なので、使途自由なローンよりも低い金利で借入できる点がメリットです。

奨学金が振り込まれるのは入学してからです。そのため、入学金や前期の授業料は自分で工面しなければなりません。また、教育訓練給付金も受給できるのは受講終了後です。

入学金や授業料、受講費用の資金が準備できない場合には、教育ローンの利用がおすすめです。

まとめ

社会人になったあとでも、新たな知識やスキルを習得する「学び直し」が注目されています。働きながら学ぶ人に対しては、国も補助や給付制度を用意しており、それらを利用することで費用負担を抑えることも可能です。

学び直しは「リカレント教育」ともいわれ、キャリアアップや転職にも有利に働きます。人生を有意義に過ごすためにも、興味のある分野の知識を習得するなど、学び直しに取り組んでみましょう。

社会人の教育ローンについては、こちらの記事『教育ローンは社会人でも借りられる？社会人が教育ローンを利用する注意点や選び方』で詳しく解説しているので、参考にしてください。

社会人に人気の勉強ランキングはこちらの記事で詳しく解説されています。あわせてご確認ください。
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