車を所有する際に把握しておきたいのが、保険料や点検代、税金や燃料・駐車場代といった維持費です。車の維持費は購入する車種によっては年間で数十万円の違いが出てきます。
今回は、自家用車の種類（軽自動車・小型自動車・普通自動車）による維持費の違いや節約方法を解説します。
車の維持費はどのくらい？軽・小型・普通自動車の違いを徹底比較！
執筆者：マネーFix 編集部
2023-01-18
2023-07-27
車の種類について
車は種類によって税金や保険料、必要な点検項目に違いがあるため、まずは車の分類について簡単に解説します。自動車の登録や届出、検査については道路運送車両法によってルールが定められています。道路運送車両法では、大きさと総排気量によって自家用車を軽自動車、小型自動車、普通自動車に分類しています。
| 「道路運送車両法」上の分類 | 大きさ | 総排気量 | 代表的な車両タイプ |
|---|---|---|---|
| 軽自動車 | 全長 3.4ｍ以下、全幅 1.48ｍ以下、全高 2.0ｍ以下 | 660cc以下 | 軽自動車 |
| 小型自動車 | 全長 4.7m以下、全幅 1.7m以下、全高 2.0ｍ以下 | 660cc超～2,000cc以下（※注） | コンパクトカー |
| ステーションワゴン、スポーツカー／クーペ、ミニバン、セダン、SUV／クロカン | |||
| 普通自動車 | 全長 4.7m超、全幅 1.7m超、全高 2.0ｍ超 | 2,000cc超 |
出典：一般財団法人 自動車検査登録情報協会｜自動車の種類より作成
※注：ディーゼルエンジンを用いるものについては、総排気量の基準は適用されず、車両の大きさのみによって分類される。
軽自動車
軽自動車に分類されるのは、全長3.4ｍ×全幅1.48ｍ×全高2.0ｍ以下、総排気量660cc以下の車両。燃費が良く、普通自動車や小型自動車に比べて税金が安いため、人気の高い車種です。略して「軽」と呼ばれています。
小型自動車
小型自動車に分類されるのは、全長4.7m×全幅1.7m×全高2.0ｍ以下、総排気量2,000cc以下の車両で、軽自動車を除くものです。「コンパクトカー」や「ステーションワゴン」など、多くのタイプがこの分類に該当します。
普通自動車
普通自動車に分類されるのは、全長4.7m×全幅1.7m×全高2.0ｍ超、総排気量2,000cc超の車両。「SUV（多目的スポーツ車）」「ミニバン」「セダン」などのうち、グレードが高い車両がこのタイプになります。
軽自動車・小型自動車・普通自動車の維持費を比較！
軽自動車、小型自動車、普通自動車の購入費と維持費を一覧にしたのが下記の表です。それぞれ人気の高い車種（ガソリン車）である、ホンダ N-BOX、日産 ノート、トヨタ ノアを比較してみました。
| 軽自動車：ホンダ N-BOX、G・Honda SENSING（FF）（658cc、890kg） | 小型自動車：日産 ノート S（２WD）（1,198cc、1,030kg） | 普通自動車：トヨタ ノア Si（ガソリン車、8人乗り、2WD）（1,986cc、1,600kg） | ||
|---|---|---|---|---|
| ▼購入時にかかる費用 | ||||
| 車両本体価格（消費税込） | 約140万円 | 約145万円 | 約281万円 | |
| 税金 | 環境性能割（0～3％） | 0円 | 約1万1,800円 | 約2万3,000円 |
| 軽自動車税・自動車税（最大1年分） | 最大1万800円 | 最大3万500円 | 最大3万6,000円 | |
| 自動車重量税(3年自家用) | 5,600円 ※エコカー減税適応（25％軽減） |
1万6,800円 ※エコカー減税適応（25％軽減） |
4万9,200円 | |
| 保険料 | 自賠責保険 （37ヶ月契約） | 2万9,550円 | 3万170円 | 3万170円 |
| 任意保険 | 約3万円 | 約3万5,000円 | 約3万1,000円 | |
| 各種手数料 | 検査登録届出 代行手数料 | 約1～3万円 | 約1～3万円 | 約1～3万円 |
| 車庫証明取得 代行手数料 | 約2万円 | 約2万円 | 約2万円 | |
| 納車費用 | 約5,000円～3万円 | 約5,000円～3万円 | 約5,000円～3万円 | |
| その他 | リサイクル預託金 | 約7,000円～1万6,000円 | 約7,000円～1万6,000円 | 約1万円～1万8,000円 |
| 購入費合計 | 約152万円～ | 約162万円～ | 約302万円～ | |
| ▼維持にかかる費用 | ||||
| 税金 | 軽自動車税・自動車税 | 1万800円 | 3万500円 | 3万6,000円 |
| 自動車重量税（2年自家用） ※車検時にかかる |
5,000円 | 1万5,000円 | 3万2,800円 | |
| 保険料 | 自賠責保険（24ヶ月契約） ※車検時にかかる |
2万1,140円 | 2万1,550円 | 2万1,550円 |
| 任意保険 | 約3万円 | 約3万5,000円 | 約3万1,000円 | |
| 点検代 | 車検代 | 約3万4,000円 | 約4万3,000円 | 約5万円 |
| 法定点検代（12ヶ月点検） | 約1万円 | 約1万円 | 約1万円 | |
| 維持費 | 燃料代 | 約2万5,000円／年 | 約3万円／年 | 約４万3,000円／年 |
| 駐車場代 | 36万円／年（東京の場合） | |||
| 年間維持費合計 ※（）は車検のない年 |
約49万6,000円～（約43万6,000円～） | 約54万5,000円～（約46万6,000円～） | 約58万4,000円～（約48万円～） | |
| 月間維持費合計 ※（）は車検のない年 |
約4万1,000円～（約3万6,000円～） | 約4万5,000円～（約3万9,000円～） | 約4万9,000円～（約4万円～） | |
出典：経済産業省｜令和元年10月 変わりました！クルマの税 CHANGE CAR TAX、国土交通省｜自賠責保険（共済）とは、自動車重量税額についてより作成
※税率は、2020年3月1日時点。
※保険料は、6等級新規、ゴールド免許、男性、30歳以上、年間走行距離5,000～7,000km、車両保険なしで計算。
※燃料代は、年間走行距離5,000km、ガソリン140円/L、燃費は軽自動車27km/L、小型自動車が23km/L、普通自動車16km/Lで計算。1,000円未満切り捨て。
税金
車にかかる税金には、消費税のほかに、環境性能割、自動車税（軽自動車税）、自動車重量税があります。
環境性能割は自動車を購入する際に支払う税金です。2019年10月の消費増税のタイミングで廃止された自動車取得税に代わり導入された税金で、燃費性能に応じて車両・オプション代金の0～3%（軽自動車の場合は0～2％）が課税されます。燃費の良い車ほど税率が低く、電気自動車は非課税です。
自動車税（軽自動車税）と自動車重量税は、自動車を所有していると定期的に支払わなくてはならない税金です。
自動車税（軽自動車税）は毎年4月1日時点での自動車の所有者に課税されます。総排気量によって年2万5,000円～11万円と金額が変わりますが、軽自動車は一律で年額1万800円です。
自動車重量税は新規登録や車検の際に、車両重量と経過年数に応じてかかる税金です。新規登録の際は3年分、車検の際は有効期間に応じて2年または1年分を支払います。車両重量0.5tごとに年額4,100円（ハイブリッドカーや電気自動車などのエコカーの場合は2,500円）かかりますが、軽自動車は車両重量に関わらず年額3,300円（エコカーの場合は2,500円）です。自動車・軽自動車ともに新規登録から13年、18年のタイミングで金額が上がります。
保険料
車の保険には、自賠責保険と任意保険があります。
自賠責保険とは、人身事故を起こしてしまった場合に相手に対して補償するために、すべての自動車に加入が義務づけられている保険です。車を購入する際に自動的に加入し、保険期間が切れた車は車検に通りませんので、強制保険とも呼ばれます。未加入の場合は罰金または懲役、免許停止処分の対象となります。
自賠責保険の保険金には支払限度額があり、相手が亡くなった場合、一人あたり最高3,000万円となっています。しかし、事故の程度によっては賠償額が自賠責保険の限度額をはるかに超えるケースも珍しくありません。そのため、ほとんどの運転者が任意保険にも加入しています。任意保険は損害保険会社で自動車保険の名前で販売されており、自賠責保険ではカバーされないさまざまな補償を受けることができます。
任意保険の補償範囲
- 対人賠償保険：自動車事故で相手を死傷させてしまった場合に、自賠責保険の支払額を超える分が補償されます。
- 対物賠償保険：自動車事故で他人の車や家屋、モノなどを壊してしまった場合、修理費用などが補償されます。ガードレールや信号機、電柱などの公共物や店舗なども補償の対象となります。
- 搭乗者傷害保険：自動車事故で運転者や同乗していた方が死傷した場合に補償を受けられます。
- 人身傷害保険：自動車搭乗中や歩行中・自転車走行中の自動車事故で、契約者や家族が死傷した場合に補償を受けられます。
- 車両保険：自動車事故で、契約している車に損害が発生した場合に補償を受けられます。
など
点検代
車の所有者は車検（正式名称は自動車検査登録制度）と法定点検を行う必要があります。
車検とは、車両が道路を安全に走行できる状態かどうか、定期的に検査する制度のことです。新規登録から3年目、それ以後は2年ごとに行う義務があり、車検を受けていない車は公道を走ることができません。車検切れの状態で走行すると、道路運送車両法第58条違反となり、厳しい罰則の対象となります。
法定点検とは、道路運送車両法第48条（定期点検整備）で定められている定期点検で、12ヶ月点検（1年点検）と、車検と同時に行うことが多い24ヶ月点検（2年点検）があります。車検とは異なり、受けなかった場合の罰則規定はありませんが、その車が本来持っている走行性能を維持し、快適にドライブするために大切な点検です。
燃料代・駐車場代
燃料代（ガソリン代）は車の燃費性能によって大きく変わります。車両が重ければ重いほど、車を動かすのに多くのエネルギーを必要とするため、一般的に普通自動車より小型自動車、小型自動車より軽自動車のほうが燃費性能は良い傾向にあります。一覧表にあるように、年間走行距離が同じでも、燃費の違いによって年間1万円以上差が出ることもあります。
そして、地域差が大きいのが駐車場代です。持ち家で敷地内に駐車スペースがあれば0円で済みますが、マンション内の駐車場や月極の駐車場を借りる場合、地方では月に数千円～1万円前後、都心では3～8万円程度かかることもあり、維持費の中でも大きな負担となります。
スズキ アルトの維持費や新車購入から初回車検までにかかる総額はこちらの記事で詳しく解説されています。合わせてご確認ください。
車の維持費を節約するには？
毎月数万円かかる車の維持費は、少しでも安く抑えたいものです。車の維持費を節約するためにも、購入時には以下のポイントをチェックしましょう。
税金
小型自動車や普通自動車に適応される自動車税が総排気量に応じて年2万5,000円～最大11万円かかるのに対し、軽自動車に適応される軽自動車税は一律年1万800円と、毎年かかる費用を大幅に抑えることができます。さらに、ハイブリッドカーや電気自動車などの燃費の良いエコカーの場合、その性能に応じて新規登録時の自動車税や軽自動車税が25～75％減税され、自動車重量税も25～100%減税されます。
保険料
代理店を通さない通販型損保（ダイレクト型損保）を選ぶことで、自動車保険料を抑えられることがあります。条件によっては代理店型損保のほうが安い場合もあるため、両方の料金を比較するのがおすすめです。車両保険、運転者の範囲、年齢条件、年間走行距離、使用目的、特約などの諸条件によって保険料は変わりますので、契約内容を定期的に見直すことも大切なポイントです。
また、AEB*がついたサポカー（安全運転サポート車）は事故率が低いため、車種や発売時期によってASV*割引の対象となり、自動車保険料が9％も割り引かれます。
- AEB…Automatic Emergency Braking（衝突被害軽減ブレーキ）の略。
- ASV…Advanced Safety Vehicle（先進安全自動車）の略。
車検代
車検の際は、必要最低限の点検項目に絞りましょう。車の状態が良好であれば不必要な点検項目もあるためです。そのため、タイヤの空気圧のチェック、オイル交換などの日常点検やメンテナンスをこまめに行うことも、車検代を抑えることにつながります。
自分で運輸支局に車を持ち込んで点検するユーザー車検を利用すれば、カーディーラーや整備工場への手数料がかからない分、法定費用以外のコストを大幅に節約できます。ただし、タイヤの取り外しや工具を使った点検などを自分で行う必要があるため、初心者は無理せず専門業者に依頼しましょう。
燃料代・駐車場代
ハイブリッドカーや電気自動車などのエコカーは燃費が良いため、燃料代の節約になります。また、アクセルはおだやかに踏む、無駄な加速や減速を控える、余分な荷物を積まないなどのエコドライブを心がけることで、燃費を良くすることができます。
駐車場代は、マンションやアパートの敷地内駐車場よりも近隣の月極駐車場やコインパーキングのほうが安いこともあるため、毎月どのくらいの金額になるのかシミュレーションして比べてみると良いでしょう。
2023-01-20
まとめ
車の維持費は車の種類や保険の選び方などによって変わりますが、工夫次第で税金や点検代、駐車場代などをより安く抑えることも可能です。
車の購入を検討する際には、購入費用だけでなく、月々の維持費がどれくらいになるかをしっかりと確認しましょう。
車の維持費や節約のコツについては、こちらのメディアの記事でも解説されています。あわせてご確認ください。参考：カーデイズマガジン
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